会計で会社を強くする簿記・会計先覚者の金言集・解説 第3版 [単行本]

会計で会社を強くする簿記・会計先覚者の金言集・解説 第3版 の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  適時・正確な記帳、月次決算、中小会計要領の適用等の基本となる考え方を示す古今東西の簿記・会計先覚者の「金言」を収録。「会計で会社を強くする」の信念の源流がここにある。

• 目次

  1 すべての自らの取引を秩序正しく適切に処理する。秩序のない処では、すべては混乱に陥る。──ルカ・パチョーリ
  2 商人が帳簿を備えることは、商人の事業をよく遂行していくために有利なことである。──ジャック・サヴァリー
  3 すべての紳士が商人簿記を完璧に学ぶとともに、「商人簿記はその名称が商人から由来し、主として商人によって実践されているので、自分たちに関係のない技術である」と考えないように忠告したい。──ジョン・ロック
  4 正確な簿記は、その事業に心を砕き、繁栄しようとする人間の現象である。──ダニエル・デフォー
  5 複式簿記が商人にあたえてくれる利益は計り知れないほどだ。──ゲーテ
  6 だらしない記帳は、破産者の特徴である。──ヴュルテンベルク王国
  7 （商業帳簿によって）商人は、その業務のすべての状況を観察するようになる。──フランクフルト国民議会による1849 年ドイツ帝国 司法省商法草案（別名:フランクフルト草案）
  8 商人の簿記というものは、商人あるいは専門的知識を有する第三者が、財産状態の全容を、必要に応じて、いつでも把握できるような性質のものでなければならない。──ドイツ帝国裁判所
  9 文明は商業の親であり、会計は商業の子供である。したがって、会計は文明の孫に相当する。予防は治療に優る。──アーサー・ウルフ
  10 秩序が経営感覚を鍛える。──ヴェルナー・ゾンバルト
  11 会計はすべての企業に対して、過去についての間違いのない裁判官であり、現在についての必要な指導者であり、未来についての信頼できる相談相手である。── J.F. シェアー
  12 合理的な資本主義的経営とは、その収益を、近代的な簿記という手段や決算書の作成などによって、計数的に管理する営利経営をいう。──マックス・ウェーバー
  13 月次損益計算は経営の成行を速く注視し得るものである。──オイゲン・シュマーレンバッハ
  14資本主義的行動は貨幣単位を合理的な費用＝利潤計算の用具に転化せしめる。複式簿記こそはその高くそびえる記念塔である。──ヨーゼフ・シュンペーター
  15 年度決算書による時宜を得た商人の自己報告は、商人自身や債権者保護のために支払停止の回避を目的としている。──ウルリッヒ・レフソン
  16 記帳義務及び貸借対照表作成義務は、まず第1に事業の自己報告に、さらにそれを越えて債権者保護に役立つとの思考がある。──クラウス・ティーデマン
  17 いまなお、普遍性を持ったまぎれもない「マネジメント科学」と呼べるものは、複式簿記とそこから派生した手法だけである。──ピーター・ドラッカー
  18 萬の事に付て、帳面そこそこにして算用細かにせぬ人、身を過るといふ事ひとりもなし。──井原西鶴
  19 商売に一大緊要なるは、平日の帳合を精密にして、棚卸の期を誤らざるの一事なり。──福澤諭吉
  20 商業帳簿の規定は、その国における事業経営に確実で一般的な保護を与え、資本の浪費を予防することが求められる。──ヘルマン・ロエスエル
  21 少しもごまかしのない、一厘一毛もごまかしてはならないという、原理原則が確立されなければ、本当の意味の我が国経済の再建は期待できない。──上野道輔
  22 毎月の財務計算と経営計算結果の吟味と弱点発見に時間をかけよ。──飯塚 毅
  23 会計がわからなければ真の経営者になれない。──稲盛和夫
  24 中小会計基準のもつ社会的意義は、中小企業経営者の意識改善に向けられている。──武田隆二
  25 経営者にとって「変動損益計算書」は死活的に重要である。──飯塚真玄

• 出版社からのコメント

  すべての実務家、経営者の必読書！古今東西の金言を収録した待望の第３版。

• 内容紹介

  古今東西の簿記・会計先覚者の金言を収録した、他に類を見ない１冊。
  ダニエル・デフォーや上野道輔氏など５名の経営者を新たに加え、全２５編となった各金言について、中小企業会計学会副会長であり米国公認会計士でもある著者が、その見解を含めて解説しています。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  坂本 孝司(サカモト タカシ)
  税理士、米国公認会計士、博士（経営情報科学）。１９５６年浜松市生まれ。神戸大学経営学部卒。東京大学大学院法学政治学研究科博士課程単位取得退学。中小企業庁「中小企業の会計に関する研究会」（２００２年）専門委員、同「中小企業の会計に関する検討会ＷＧ」（２０１０年）委員、経済産業省「中小企業政策審議会」（２０１１年）委員、愛知工業大学経営学部・大学院教授（２０１２年‐２０２１年）を歴任。現在、ＴＫＣ全国会会長、ＴＫＣ全国政経研究会会長、中小企業会計学会副会長、静岡産業大学客員教授

会計で会社を強くする簿記・会計先覚者の金言集・解説 第3版 の商品スペック