地方消滅〈2〉加速する少子化と新たな人口ビジョン(中公新書) [新書]

地方消滅〈2〉加速する少子化と新たな人口ビジョン(中公新書) の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  ２０１４年刊行の『地方消滅』と、そこで示した８９６の「消滅可能性都市」リストは、衝撃をもたらした。そらから１０年を経て、東京の出生率は０．９９になるなど、なお少子化は加速する。このままだと２１００年に人口は６３００万人、高齢者が４割の国になりかねない。本書は、全国１７２９自治体を９つに分類。「ブラックホール型自治体」の特性なども分析し、持続可能な社会へ向かうための戦略とビジョンを打ち出す。

• 目次（「BOOK」データベースより）

  序章　「消滅可能性都市８９６」の衝撃
  １部　消滅自治体　最新データ篇（地方自治体「持続可能性」分析レポート―地域特性に応じた人口減少対策が必要；全国１７２９自治体リストから見えた地域の特性―自治体の「人口減少要因」が明らかに；人口減を止められなかった１０年―外国人・寄合・デジタルは救いとなるか）
  ２部　２１００年への提言篇（緊急提言「人口ビジョン２１００」―安定的で、成長力のある「８０００万人国家」へ；人口減少、どう読み解くか；今が未来を選択できるラストチャンス）
  全国１７２９自治体の９分類

• 出版社からのコメント

  『地方消滅』から10年。最新データを踏まえ、日本の人口減少とそれにともなう課題を論じ、持続可能な社会のためのビジョンを示す。

• 内容紹介

  2014年刊行の『地方消滅』は、人口減少が引き起こす現実を私たちに突きつけるものであった。
  本書は、それ以降の変化を踏まえ、この国の課題を照らす。
  最新のデータを確認し、各界の有識者の知見を踏まえ、超少子化や自治体が抱える困難などを論じる。そして、日本が取るべき持続可能な社会のためのビジョンを打ち出す。

• 著者について

  人口戦略会議 (ジンコウセンリャクカイギ)
  人口戦略会議
  急激な人口減少を前に，未来として選択し得る望ましい社会を構想するため，2023年7月に民間有志によって発足.
  2024年1月，『人口ビジョン2100―安定的で、成長力のある「8000万人国家」へ―』をまとめ，政府に提言を行った.
  議長は三村明夫（日本製鉄名誉会長），副議長は増田寛也（日本郵政社長）.

地方消滅〈2〉加速する少子化と新たな人口ビジョン(中公新書) の商品スペック