PBR・資本コストの視点からの株価上昇戦略―経営者の意識改革で株価は上がる [単行本]

PBR・資本コストの視点からの株価上昇戦略―経営者の意識改革で株価は上がる の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  企業の業績と株価は経営者の能力と意識の表れであり、経営者が本気になれば、株価は上昇する。１．イノベーションによりキャッシュフローを増大させ、２．生まれたキャッシュを再投資し、３．残余資金を自社株買い中心に株主還元する。この原則を持続的に働かせるための課題とは。ストラテジストの第一人者である筆者が、日本株・日本企業の復権の途を理論的・具体的に説く。企業経営コンサル、金融機関の法人アドバイザー、株式投資家等必読。

• 目次

  第１章　注目される東証改革の成果
  ・１　経営者の本気度が株価を決める
  ・２　すべては東証改革から始まった
  ・３　株価上昇にはバリュエーション戦略が重要
  第２章　企業価値向上のためのコーポレートファイナンス理論
  ・１　企業価値創造のメカニズムと評価指標
  ・２　資本コストの算出方法
  ・３　日本では過度にROEが重視される
  第３章　魅力あるエクイティストーリーで株価は上がる
  ・１　経営戦略論の視点からの模倣困難性
  ・２　エクイティストーリーにおける中期経営計画の重要性
  ・３　企業のDNAに着目したエクイティストーリー
  第４章　バリュエーションを高める財務戦略
  ・１　欧米のバリュエーション戦略に学ぶ
  ・２　日本の株主還元動向は変化しつつある
  第５章　株価を上げるインベスター・リレーションズ戦略
  ・１　パッシブ運用が牽引する世界の資産運用業界と運用会社
  ・２　世界的な非財務情報開示の充実
  第６章　日本はアクティビスト天国、攻めやすく守りにくい
  ・１　世界のアクティビズムの歴史と現状
  ・２　日本の株主総会における株主権は世界最強
  ・３　活発化する敵対的買収とアクティビズム
  第７章　コーポレートガバナンス改革で株価は上がる
  ・１　コーポレートガバナンスの世界的潮流
  ・２　コーポレートガバナンス改革における日本の課題
  ・３　親子上場の功と罪

• 内容紹介

  ◆2024年、日経平均株価は35年前バブル期の高値を更新したが、企業業績と株価は本来、経営者の意識と能力次第で上昇する。
  ◆魅力あるエクイティストーリーにより企業のバリュエーションを高め、株価上昇に至る流れを確たるものにするには？
  ◆ストラテジストの第一人者である筆者が、日本株が割安に評価されている原因を分析し、企業価値向上と株価上昇のための戦略的方法論を説く。
  ◆企業経営コンサル、金融機関法人アドバイザー、株式投資家等必読。
  
  【主要目次】
  第１章　注目される東証改革の成果
  ・１　経営者の本気度が株価を決める
  ・２　すべては東証改革から始まった
  ・３　株価上昇にはバリュエーション戦略が重要
  第２章　企業価値向上のためのコーポレートファイナンス理論
  ・１　企業価値創造のメカニズムと評価指標
  ・２　資本コストの算出方法
  ・３　日本では過度にROEが重視される
  第３章　魅力あるエクイティストーリーで株価は上がる
  ・１　経営戦略論の視点からの模倣困難性
  ・２　エクイティストーリーにおける中期経営計画の重要性
  ・３　企業のDNAに着目したエクイティストーリー
  第４章　バリュエーションを高める財務戦略
  ・１　欧米のバリュエーション戦略に学ぶ
  ・２　日本の株主還元動向は変化しつつある
  第５章　株価を上げるインベスター・リレーションズ戦略
  ・１　パッシブ運用が牽引する世界の資産運用業界と運用会社
  ・２　世界的な非財務情報開示の充実
  第６章　日本はアクティビスト天国、攻めやすく守りにくい
  ・１　世界のアクティビズムの歴史と現状
  ・２　日本の株主総会における株主権は世界最強
  ・３　活発化する敵対的買収とアクティビズム
  第７章　コーポレートガバナンス改革で株価は上がる
  ・１　コーポレートガバナンスの世界的潮流
  ・２　コーポレートガバナンス改革における日本の課題
  ・３　親子上場の功と罪

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  藤田 勉(フジタ ツトム)
  一橋大学大学院経営管理研究科客員教授、一橋大学大学院フィンテック研究フォーラム代表、ストラテジー・アドバイザーズ代表取締役社長。伊藤忠商事社外監査役、ドリームインキュベータ、ライザップグループ各社外取締役。シティグループ証券取締役副会長、経済産業省企業価値研究会委員、内閣官房経済部市場動向研究会委員、慶應義塾大学講師などを歴任。２００６～２０１０年日経アナリストランキング日本株ストラテジスト部門５年連続１位。一橋大学大学院修了、博士（経営法）

• 著者について

  藤田勉 (フジタツトム)
  藤田　勉（ふじた　つとむ）
  一橋大学大学院経営管理研究科客員教授、一橋大学大学院フィンテック研究フォーラム代表、ストラテジー・アドバイザーズ代表取締役社長。伊藤忠商事社外監査役、ドリームインキュベータ、ライザップグループ各社外取締役。
  シティグループ証券取締役副会長、経済産業省企業価値研究会委員、内閣官房経済部市場動向研究会委員、慶應義塾大学講師などを歴任。2006～2010年日経アナリストランキング日本株ストラテジスト部門５年連続１位。
  一橋大学大学院修了、博士（経営法）。
  著書として、『新会社法で変わる敵対的買収』（共著、東洋経済新報社、2005年）、『三角合併とTOBのすべて―変貌する世界のM&A法制』（共著、金融財政事情研究会、2007年）、『上場会社法制の国際比較』（中央経済社、2010年）、『バーゼルⅢは日本の金融機関をどう変えるか―グローバル金融制度改革の本質』（共著、日本経済新聞出版社、2011年）、『コーポレートガバナンス改革時代のROE戦略―効用と限界』（中央経済社、2016年）ほか多数。

PBR・資本コストの視点からの株価上昇戦略―経営者の意識改革で株価は上がる の商品スペック