コンヴィヴィアル・シティ－生き生きした自律協生の地域をつくる [単行本]

コンヴィヴィアル・シティ－生き生きした自律協生の地域をつくる の 商品概要

• 目次

  はじめに
  
  第1章　自律協生社会の構想とコンヴィヴィアル・シティ
  1 -1　なぜ「自律」と「協生」なのか
  1 -2　自律協生とコンヴィヴィアリティ
  1 -3　当事者がボトムアップで実現する自律協生
  1 -4　トップダウンでアプローチする自律協生
  1 -5　いかにすればまちはコンヴィヴィアルになるのか
  補論　アンコンシャス・バイアスとジェンダーギャップ
  
  第2章　求められる産官民の新たな協生
  2 -1　官民連携1.0：コスト削減型PFIの始まり
  2 -2　官民連携2.0：稼ぐPPPへのシフト
  2 -3　官民連携3.0：社会的インパクトを生み出す官民協生
  2 -4　市民と連携する産官民協生の時代
  
  第3章　コンヴィヴィアル・シティを実現する8領域の具体策
  3 -1　コンヴィヴィアル・シティに必要な視点
  3 -2　食：人と人、人と自然の関係を結び直す
  3 -3　エネルギー：分散・協調型システムへの再編
  3 -4　モビリティ：公共交通のコモンズ化
  3 -5　インフラ：リスクとコストを最小限に抑える技術と仕組みの開発
  3 -6　観光：住民と観光客が融け合う生活文化創造業へ
  3 -7　高齢者ケア：セルフマネジメントの向上と役割を担える機会の創出
  3 -8　学校教育：地域内外のリソースを生きた教科書に
  3 -9　アート：異なる価値観に出会い、寛容な感性を育む
  
  第4章　自律協生化のプロセス：場、組織、メディアのデザイン
  4 -1　小さな実践を社会変革につなげるには
  4 -2　人と人が共創する場をつくるには
  4 -3　人のやる気をモチベートするには
  4 -4　地元に誇りを持つには
  4 -5　自治体に求められる新たな役割とは
  4 -6　多様な主体をエンパワメントするイネーブラーとは
  
  第5章　自律分散型へのシフト：ビジョン、制度の再設計
  5 -1　不完全な自治体への権限委譲
  5 -2　地方税財源の見直しスキーム
  5 -3　依存体質を生んできた過疎対策
  5 -4　分散か、集約か
  
  第6章　コンヴィヴィアル・シティを実現するために
  6 -1　自律分散型社会に移行するために何が必要か
  6 -2　社会の仕組みを変えるクリエイティブな生き方
  
  おわりに

• 出版社からのコメント

  人々が自律しながら共創することで、地域が生き生きと回りだす、そのしくみと具体策を、食／観光／ケア／教育／アート等に探る。

• 内容紹介

  産業化や専門分化が引き起こすシステム依存から解放され、人々が自律しながら共創することで、地域が生き生きと回りだす、そのしくみを解説。誰もに居場所と出番があり、本領を発揮できる社会を実現する具体策を、食／エネルギー／モビリティ／インフラ／観光／高齢者ケア／教育／アートに探る。広井良典氏推薦。
  
  図書館選書
  産業化や専門分化が引き起こすシステム依存から解放され、人々が自律しながら共創することで、地域が生き生きと回りだす、そのしくみと具体策を、食／エネルギー／モビリティ／インフラ／観光／ケア／教育／アートに探る。

• 著者について

  井上　岳一 (イノウエ　タケカズ)
  株式会社日本総合研究所創発戦略センター チーフスペシャリスト。1969年生まれ。東京大学農学部林学科卒業。米国イェール大学大学院修了（経済学修士）。農林水産省林野庁、Cassina IXCを経て、2003年日本総合研究所に入社。豊かな山水の恵みと、人の知恵・技術を生かした多様で持続可能な地域社会の建設をミッションに研究・実践活動に従事。著書に『日本列島回復論』（2019年）、共著書に『Beyond MaaS』（2020年）、『MaaS』（2018年）など。
  
  石田　直美 (イシダ　ナオミ)
  株式会社日本総合研究所リサーチ・コンサルティング部門本部長代行。1972年生まれ。東京工業大学大学院総合理工学研究科修了（理学修士）。1997年日本総合研究所入社、内閣府成果連動型事業推進室参事官を経て現職。専門は上下水道や廃棄物処理等インフラ分野のPPP／PFI、公営企業経営、成果連動型事業等。
  
  高坂　晶子 (コウサカ　アキコ)
  株式会社日本総合研究所調査部主任研究員。慶應義塾大学法学研究科後期博士課程修了。1990年日本総合研究所入社。主な問題関心は観光政策（特にオーバーツーリズム、地域社会との関係）、地方創生、地方分権。著書に『オーバーツーリズム増補改訂版　観光に消費されないまちのつくり方』（2024年）。
  
  齊木　大 (サイキ　ダイ)
  株式会社日本総合研究所創発戦略センター部長（新事業開発担当）／エグゼクティブマネジャー。1981年生まれ。京都大学大学院工学研究科都市環境工学専攻博士前期課程修了（工学修士）。2005年日本総合研究所入社。時間とともに変わりゆく高齢者のニーズに基づく新事業開発や制度設計の構築のため異業種横断的なプロジェクト創出・推進に取り組む。近年は、対話AI等の先進技術によるケアや倫理の視点も踏まえた活用にも注力。
  
  立岡　健二郎 (タツオカ　ケンジロウ)
  株式会社日本総合研究所調査部副主任研究員。1982年生まれ。東京大学教養学部地域文化研究学科卒業。2007年日本総合研究所入社。マクロ経済（日本・欧州）、その後、税制・財政、公共政策などを担当。2017年に内閣府に出向し、経済財政諮問会議の関連業務、政策立案に従事。専門は地方財政。
  
  段野　孝一郎 (ダンノ　コウイチロウ)
  1981年生まれ。京都大学大学院工学研究科博士前期課程修了（工学修士）。2007年日本総合研究所入社。環境・エネルギー、資源・水ビジネス、環境インフラ領域を専門とし、官民双方に対する政策立案、事業戦略策定、新規事業開発等のコンサルティングに従事。2024年度より戦略企画部長として創発戦略センターおよびリサーチ・コンサルティング部門の企画・渉外を担当。
  
  蜂屋　勝弘 (ハチヤ　カツヒロ)
  株式会社日本総合研究所調査部上席主任研究員。1970年生まれ。大阪大学経済学部経済学科卒業。1992年日本総合研究所に入社。マクロ経済、金利為替予測、関西経済を担当し、1999年から税制・財政・政策調査を担当。公益社団法人日本経済研究センターと三井住友銀行企業調査部にて経済・産業調査に従事。内閣府に複数回出向し、経済財政諮問会議関連業務、政策立案に参画。専門は公共経済。
  
  藤波　匠 (フジナミ　タクミ)
  株式会社日本総合研究所調査部上席主任研究員。1965年生まれ。東京農工大学農学研究科修了。1992年に株式会社東芝に入社。1999年現在の日本総合研究所となるさくら総合研究所に入社。以後、環境・エネルギー分野、地方活性化、少子化問題などを担当。2003年から5年間、山梨総合研究所へ出向。専門は地方活性化、少子化問題。著書に『人口減が地方を強くする』（2016年）、『なぜ少子化は止められないのか』（2023年）など。
  
  前田　直之 (マエダ　ナオユキ)
  株式会社日本総合研究所リサーチ・コンサルティング部門・都市地域イノベーションユニット・ユニット長／プリンシパル。1978年生まれ。早稲田大学大学院理工学研究科建設工学専攻修了（工学修士）。パシフィックコンサルタンツ株式会社を経て、2007年日本総合研究所入社。エネルギー、スポーツ、文化芸術を核としたまちづくり、PPP／PFIのコンサルティングを専門とする。
  
  山崎新太 (ヤマサキ　アラタ)
  株式会社日本総合研究所リサーチ・コンサルティング部門・地域共創デザイングループ・部長／シニアマネジャー。1983年生まれ。東京工業大学理工学研究科建築学専攻修了。株式会社日本設計を経て、2013年日本総合研究所入社。文化芸術を核としたまちづくり、公共サービスのDX、PPP／PFIを専門とする。

コンヴィヴィアル・シティ－生き生きした自律協生の地域をつくる の商品スペック