最新図説脱炭素の論点〈2025-2026〉 [単行本]

最新図説脱炭素の論点〈2025-2026〉 [単行本] の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  気候危機の現状から地域活性化まで激動する世界の「脱炭素」の今がわかる！第一線で活躍する専門家５６人が解説。

• 目次

  2025-26年版の刊行にあたって
  略称一覧
  単位一覧
  序章　「気候危機」と「脱炭素」総論─明るい未来のために
  　変わらないポイントと進行状況
  　世界の2つの大地殻変動と日本
  　移行期（トランジション・ピリオド）の景色と展望
  補論　その他の論点と政策の展開
  
  第1章　気候危機の科学と対策
  概要
  1　地球温暖化とその原因
  　①地球温暖化とは
  　②CO2 濃度と気温の関係
  　③地球温暖化・気候変動の将来見通し
  　④近年の気候変動の原因
  　⑤化石燃料がCO2 濃度増加の主原因
  　⑥地球温暖化のメカニズム―保存則と簡易モデルで考える
  　⑦土地利用と気候変動
  2　温室効果ガス排出の現状
  　⑧世界の温室効果ガス排出量の推移
  　⑨日本の温室効果ガス排出量の推移
  　⑩森林によるCO2 吸収─森林生態系の炭素サイクル
  　⑪海洋によるCO2 吸収
  3　地球温暖化の影響
  　⑫異常・極端気象─温暖化でなぜ増加?
  　⑬人類や生態系・生物多様性への影響
  　⑭猛暑が日本を狙い撃ち　なぜ?
  　⑮日本の気候はどう変わるか─冬の豪雪も温暖化が原因
  　⑯日本の気候はどう変わるか─豪雨禍のこれから
  4　気候危機の科学的理解と対策の経緯
  　⑰カーボン・バジェット─「残された」CO2 排出量
  　⑱気候危機は経済危機……138
  　⑲気候危機の科学的理解はどう形成・共有されてきたか
  　⑳「責任」と「正義」
  　㉑気候変動に関する政府間パネル（IPCC）とは
  　㉒気候変動枠組条約など国際環境条約
  　㉓パリ協定の歴史的意義
  5　気候危機回避の課題
  　㉔日本の気候変動対策の課題─排出量はなぜ減らないか
  　㉕気候危機回避の課題
  　㉖温暖化懐疑論をのり越える
  　㉗気候訴訟
  第2章　元気な社会を創る脱炭素
  概要
  1　「脱炭素」で日本経済と地域を活性化する
  　㉘日本のエネルギーの現状―資源から変換・利用まで
  　㉙世界で経済発展とのデカップリングが進む
  　㉚日本版グリーン・ニューディール
  　㉛産業構造転換と雇用
  　㉜地域発展につながる脱炭素投資
  　㉝国・地域の対外エネルギー収支
  　㉞再エネの地域所有―現状と課題
  　㉟日本のエネルギー構造の問題と現在の課題
  　㊱電力自由化と地域新電力の設立
  　㊲電気を選ぶ
  　㊳分析、情報提供、見える化
  　㊴移行過程が引き起こす課題
  　㊵移行過程の課題への対応「転換計画」
  2　全分野で対策・戦略を進める
  　㊶再エネ普及のための政策
  　㊷建築部門の省エネ政策
  　㊸運輸部門の政策―電気自動車早期普及の必要性
  　㊹食料システム（生産・流通・消費）からの排出
  　㊺農業農村部門の政策
  　㊻温暖化対策と森づくり政策
  　㊼漁業分野の政策
  　㊽地域づくりと脱炭素政策
  　㊾対策評価に向けた市町村別排出量の推計
  　㊿地域脱炭素プロジェクト―企画とマネジメント
  　51 コミュニティレベルからの脱炭素社会への挑戦
  3　地域レベルの適応対策
  　52 気候被害に対する適応策（1）─検討経緯と課題
  　53 気候被害に対する適応策（2）─追加的適応策と地域
  　54 気候被害に対する適応策（3）─地域経営
  第3章　気候危機対策の全体像
  概要
  1　温室効果ガス対策
  　55 温室効果ガスと地球温暖化係数
  　56 CO2 削減への各種アプローチと効果
  　57 CCS技術の概略と日本での可能性
  　58 CCU （カーボンリサイクル）技術
  　59 沿海域での炭素貯留（ブルーカーボン）
  　60 メタンの対策
  　61 N2O（一酸化二窒素）の削減対策
  　62 増え続けるフロン類─その廃絶に向けて
  　63 オゾン層保護のモントリオール議定書キガリ改正とEU指令
  2　ゼロカーボンのためのエネルギー構造改革概論
  　64 省エネルギー総論
  　65 再生可能エネルギー総論
  　66 再生可能エネルギーの賦存量と利用可能量
  　67 再生可能エネルギーの地域分布と時間変動
  　68 再生可能エネルギーの過去・現在・将来の動向
  3　制度と政策で「脱炭素」を支援する
  　69 脱炭素のための国際制度
  　70 脱炭素政策手法一覧─省エネ・再エネ普及を促す政策
  71 炭素税と排出量取引
  　72 海外各国の政策
  　73 日本の気候変動政策─現状と課題
  　74 地域の未来をはぐくむ「暮らしのGX」
  　75 都市の土地利用政策と脱炭素化
  　76 企業の動きと目標
  　77 人口減少時代における自治体の役割
  　78 脱炭素に向けた金融の役割
  第4章　「脱炭素」への技術的対策
  概要
  1　エネルギー技術論の基本
  　79 エネルギーの種類と単位
  　80 「仕事」に変えることができないエネルギー
  　81 エネルギーの有効利用と貯蔵
  　82 ライフサイクル評価─LCAとカーボンフットプリント
  2　省エネ・エネルギー転換による需要削減
  　83 設備機器の省エネ対策
  　84 建築の省エネと省CO2
  　85 回生技術・エクセルギー技術による省エネ
  　86 陸上輸送の脱炭素
  　87 電気自動車の普及がもたらす変化
  　88 海運・航空の脱炭素化─無視できない国際バンカー油からの排出
  3　再生可能エネルギー
  89 太陽光発電
  　90 営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）
  　91 風力発電
  　92 洋上風力発電
  　93 大型水力発電・揚水発電
  　94 小水力発電
  　95 マイクロ水力
  　96 太陽熱利用
  　97 バイオマスの熱利用・発電
  　98 地熱発電と地熱直接利用
  　99 地中熱利用
  4　水素・アンモニア・原子力
  　100 水素エネルギー
  　101 水素・アンモニア火力発電
  　102 原子力発電についての各種の考え方と課題
  5　エネルギー輸送・貯蔵、分散型エネルギーシステム
  　103 再エネ大量導入時代の電力システム（1）─系統柔較性
  　104 再エネ大量導入時代の電力システム（2）─慣性問題
  　105 再エネ大量導入時代の送電網とエネルギー貯蔵
  6　再エネの拡大にあわせた電力市場設計
  　106 エネルギーシステム統合と統合コスト
  　107 電力市場と再エネ
  　108 分散型電源とアグリゲーター
  　109 エネルギーオンリー市場と容量メカニズム
  　110 セクターカップリング
  　111 地域エネルギーシステム─熱供給とマイクログリッド
  　112 V2H─EVを蓄電池として活用する
  7　適応のための技術
  　113 沿岸域における海面上昇の影響と対策
  　114 水害の適応策
  　115 農作物品種改良
  附録　世界と日本のエネルギーと温室効果ガスデータ
  索引
  編著者・執筆者

• 内容紹介

  藻谷浩介氏推薦!山火事に猛暑、強まる気候危機。対抗して脱炭素策もレベルアップ!　環境・エネルギー分野の第一線で活躍する執筆陣が、地球温暖化の現状・対策から再生可能エネルギー、カーボンニュートラルによる地域活性化まで、115の主要テーマを図入りでコンパクトに解説。気候危機の現状から地域活性化まで激動する世界の「脱炭素」の今がわかる!隔年刊行。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  堀尾 正靭(ホリオ マサユキ)
  東京農工大学名誉教授。１９７４年名古屋大学大学院博士後期課程単位取得退学（博士（工学）、名古屋大学）。東京農工大学工学部、大学院ＢＡＳＥ等で化学工学系の教鞭をとる。２０２０年より一般社団法人共生エネルギー社会実装研究所所長。２０年以上「地域に根差した脱温暖化」を追及
  
  秋澤 淳(アキサワ アツシ)
  東京農工大学教授。１９９５年東京大学大学院博士課程修了（博士（工学）、東京大学）。東京農工大学工学部・大学院でエネルギーシステム工学等の教鞭をとる。排熱有効利用、分散型エネルギーシステム等の研究に従事
  
  歌川 学(ウタガワ マナブ)
  産業技術総合研究所主任研究員。１９８９年東北大学大学院工学研究科博士前期課程修了（博士（工学）、名古屋大学）。産業技術総合研究所安全科学部門主任研究員。省エネ再エネ技術普及・脱炭素シナリオ研究に従事
  
  重藤 さわ子(シゲトウ サワコ)
  事業構想大学院大学教授。２０００年京都大学大学院農学研究科生物資源経済学専攻修了、２００６年英国ニューカッスル大学ＰｈＤ取得（農業経済学）。専門は地域環境経済学で、持続可能な社会への移行に関する様々な研究に従事

• 著者について

  一般社団法人　共生エネルギー社会実装研究所 (イッパンシャダンホウジン　キョウセイエネルギーシャカイジッソウケンキュウジョ)
  自然と共生し、持続可能な「共生エネルギー社会」実現に寄与することを目的に設立。調査、研究開発、シンポジウム等幅広い活動をおこなっている。所長：堀尾正靱（東京農工大学名誉教授）

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