完全版 沖縄戦―大戦略なき作戦指導の経緯と結末 [単行本]

完全版 沖縄戦―大戦略なき作戦指導の経緯と結末 [単行本] の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  最後の決戦場の全貌。豊富な戦況図から読み解く。沖縄戦の意義とは何か？戦史研究の専門家が、膨大な資料から検証。６０万県民を巻き込んだ国土防衛戦の悲劇を明らかにする。

• 目次（「BOOK」データベースより）

  第１章　作戦準備（沖縄本島の概要；１０号作戦下における作戦準備（昭和１９年３月頃～）　ほか）
  第２章　航空特攻作戦（沖縄をめぐる航空情勢と特攻戦法；天号航空作戦のための航空戦力の増生　ほか）
  第３章　地上軍の血みどろの戦い（米軍の沖縄本島上陸；米第１０軍の内陸部への攻撃前進と第３２軍への攻勢要望　ほか）
  第４章　作戦第一主義と住民（沖縄県民と軍；戦没者とそこから見えるもの　ほか）
  第５章　沖縄戦と終戦（沖縄決戦と本土決戦；帝国陸軍最後の攻勢　ほか）

• 出版社からのコメント

  戦史研究の専門家が、膨大な資料から最後の国土防衛戦を検証、６０万県民を巻き込んだ悲劇が明らかに。豊富な戦況図から読み解く

• 内容紹介

  沖縄戦の意義とは何か？戦史研究の専門家が、膨大な資料から最後の国土防衛戦を検証、60万県民を巻き込んだ決戦場の悲劇が明らかに。豊富な戦況図で読み解く
  
  第１章　作戦準備
  １ 沖縄本島の概要
  ２ 10号作戦下における作戦準備（昭和19年３月頃～）
  ３ 捷号作戦下における作戦準備（昭和19年７月頃～）
  ４ 米軍の沖縄進攻作戦（アイスバーグ〝ICEBERG〟作戦
  ５ 捷１号作戦発動以降の作戦準備（昭和19年10月頃～）
  ６ 帝国陸海軍作戦計画大綱下の作戦準備（昭和20年１月頃～）
  
  第２章　航空特攻作戦
  １ 沖縄をめぐる航空情勢と特攻戦法
  ２ 天号航空作戦のための航空戦力の増生
  ３ 九州沖航空戦
  ４ 米陸上航空部隊が沖縄に進出するまでの航空作戦
  ５ 米陸上航空部隊が沖縄に進出以降の航空作戦
  ６ 最後の戦い
  ７ 航空戦における総合戦果
  
  第３章　地上軍の血みどろの戦い
  １ 米軍の沖縄本島上陸
  ２ 米第10軍の内陸部への攻撃前進と第32軍への攻勢要望
  ３ 米第10軍の本格的攻撃と北正面への第32軍主力の転用
  ４ 日米主力による真面目な戦い（４月22日～５月初旬）
  ５ 第32軍の攻勢（４月29日～５月６日）
  ６ 首里死守か撤退か―第32軍の状況判断（５月６日～20日頃）
  ７ 首里戦線の崩壊と南部への撤退（５月22日頃）
  ８ 第32軍司令部津嘉山に開設（５月29日）
  ９ 第32軍の新たな防御地域への撤退と米第10軍の状況判断（５月29日頃～）
  10 沖縄方面根拠地隊の最後（６月４日～11日）
  11 最後の戦い（６月５日頃～）
  12 戦い終わって
  
  第４章　作戦第一主義と住民
  １ 沖縄県民と軍
  ２ 戦没者とそこから見えるもの
  ３ 一般疎開
  ４ 学童疎開
  ５ 島内避難
  ６ 県民の防衛召集
  ７ 学徒隊の戦い
  ８ 義勇隊による戦闘協力
  ９ 沖縄県警察部の活動概要
  10 米軍上陸前における住民避難の実相
  11 米軍上陸後における住民避難の実相
  
  第５章　沖縄戦と終戦
  １ 沖縄決戦と本土決戦
  ２ 帝国陸軍最後の攻勢
  ３ 沖縄作戦の終焉
  ４ 戦争終結へ
  ５ 終戦を目的とした戦争指導へ
  
  おわりに
  １ 沖縄戦の構図
  ２ 沖縄戦の問題点
  ３ 牛島将軍とバックナー将軍
  ４ 国家が国民を守るとはどういうことか
  ５ 沖縄戦の意義
  ６ 今後の沖縄戦研究
  
  出典を示す注

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  齋藤 達志(サイトウ タツシ)
  １９６４年生まれ。現在、防衛研究所戦史研究センター史料室所員（２等陸佐（再任用）、認証アーキビスト）専門は近代日本軍事史。１９８７年防衛大学校卒業、２０１０年早稲田大学大学院社会科学研究科修了（学術修士）。陸上自衛隊第一線部隊、指揮幕僚課程、筑波大学研究生（史学）、幹部学校などで勤務

• 著者について

  齋藤達志 (サイトウタツシ)
  齋藤達志
  1964年生まれ。現在、防衛研究所戦史研究センター史料室所員（2等陸佐(再任用)、認証アーキビスト）専門は近代日本軍事史。1987年 防衛大学校卒業、2010年 早稲田大学大学院社会科学研究科修了（学術修士）。陸上自衛隊第一線部隊、指揮幕僚課程、筑波大学研究生（史学）、幹部学校などで勤務。著書：『撤退戦－戦史に学ぶ決断の時機と方策』（中央公論新社、2022年）、共著『ランド・パワー原論』（日本経済新聞出版、2024年）。

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