改訂・リチウムイオン電池の安全性確保 2026 [単行本]

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改訂・リチウムイオン電池の安全性確保 2026 [単行本]

菅原 秀一(著・文・その他)


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出版社:シーエムシー・リサーチ
販売開始日: 2026/01/20
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改訂・リチウムイオン電池の安全性確保 2026 [単行本] の 商品概要

  • 目次

    ※ 第1章~第6章は2023年版https://cmcre.com/archives/114978/と同内容になります。
    第7章~第10章が今回追加分となります。

    はじめに  
    第1章 リチウムイオン電池の基本構成と安全性確保
    第2章 安全性規格と試験の概要
    第3章 国内外の安全性規格・試験の各論と実務対応
    第4章 電池応用製品ごとの規格・規制と安全性試験
    第5章 電池と応用製品の表示(マーキング)と背景の規則等
    第6章 安全性問題の根本解決への模索

    第7章 2025年末時点における主要な安全性規則等の改訂状況
    7.1 JIS、電気用品安全法などの国内の規制
     7.1.1 日本工業規格JISC8715-2:2019
     7.1.2 電池のリサイクルとリユース、国内関係法令
     7.1.3 産業用リチウムイオン電池と法規制、2024~
     7.1.4 65th電池討論会プログラム、“安全性”
     7.1.5 電気用品安全法改訂案とパブリックコメント募集、2024/12
     7.1.6 電気用品を取り扱う輸入事業者の皆様へ
     7.1.7 流通後規制について、経済産業省2024
    7.2 UL、UN、ISO、ICEなどグローバルな規制
     7.2.1 安全性認証規格などの分野と役割
     7.2.2 EU電池指令関係の情報、改訂など
     7.2.3 IEC62619 Ed.2.0 2022-05
     7.2.4 IEC62619 Ed.2.0 2022-05
     7.2.5 EU(電池指令)2023/1542 その1
     7.2.6 EU(電池指令)2023/1542 その2
     7.2.7 EU(電池指令)2023/1542 その3
    7.3 UN国連輸送安全、バーゼル法など国際間の移動安全
     7.3.1 国連危険物輸送勧告(TDG)2023改 第8ver
     7.3.2 バーゼル条約/法の現状、経済産業省2024
     7.3.3 廃電池とバーゼル法の規定
     7.3.4 バーゼル条約/法、特定有害廃棄物
     7.3.5 バーゼル法の対象物
    7.4 EV用電池とシステムの安全性試験規格
     7.4.1 UN/ECER100
     7.4.2 EV用リチウムイオン電池の安全性規格
     7.4.3 EVの廃車と廃電池リサイクル、種々のケース
     7.4.4 EV電池に関する、現行の国内法と工業規格
     7.4.5 産業用リチウムイオン電池と法規制、2024~
     7.4.6 EVの船舶輸送と安全性、IMO関連
    7.5 追補 最近のモバイルバッテリーの発火事故と対応
     7.5.1 モバイルバッテリー発火事故、公表メーカー2025/12
     7.5.2 モバイルバッテリーの安全性確認と対策

    第8章 消防法の安全性対応の新たな状況
    8.1 消防機○○○通達と実施状況(消防庁)
     8.1.1 国内法、危険物とは….
     8.1.2 有機電解液の沸点、引火点と消防法の分類
     8.1.3 第四類引火性液体(消防法危険物) 指定数量
     8.1.4 18650円筒型セルの危険物該当電解液量
     8.1.5 20Ahラミネート型セルの危険物該当電解液量
     8.1.6 消防庁関係のリチウムイオン電池情報(1)
     8.1.7 消防庁関係のリチウムイオン電池情報(2)
     8.1.8 リチウムイオン蓄電池に係る危険物規制に関する検討会(消防庁)(1)
     8.1.9 リチウムイオン蓄電池に係る危険物規制に関する検討会(消防庁)(2)
     8.1.10 リチウムイオン蓄電池に係る危険物規制に関する検討会(消防庁)(3)
    8.2 バッテリー火災へ対応
     8.2.1 工場等におけるリチウムイオン蓄電池に関する危険物規制について
     8.2.2 セル>(パック+BMS)>蓄電システム
     8.2.3 リチウムイオン電池と消防法
     8.2.4 EV車両の組み立て工場等
     8.2.5 現行の消防法全般とリチウムイオン電池
     8.2.6 大規模蓄電池システム、UPSなど
     8.2.7 リチウムイオン電池の火災予防、消防庁令和5年(2023年)(1)
     8.2.8 リチウムイオン電池の火災予防、消防庁令和5年(2023年)(2)
     8.2.9 リチウムイオン蓄電池に係る危険物規制に関する検討会(第2回)
     8.2.10 欧米におけるリチウムイオン蓄電池等の規制の調査結果について(概要)
     8.2.11 リチウムイオン電池規制の資料
     8.2.12 総務省報道資料、リチウムイオン電池
     8.2.13 リチウムイオン電池に関する危険物規制(検討)
     8.2.14 リチウムイオン電池を取り扱う工場等の基準
     8.2.15 リチウムイオン電池の貯蔵と運搬
     8.2.16 リチウムイオン電池に係わる消火設備
     8.2.17 電池倉庫はスプリンクラー設置へ
     8.2.18 ドイツ保険協会の基準を参考
     8.2.19 天井にスプリンクラーヘッド
     8.2.20 ラックにスプリンクラーヘッド
     8.2.21 リチウムイオン電池倉庫
     8.2.22 参考資料①
     8.2.23 参考資料②
     8.2.24 参考資料③
    8.3 最近のEV発火事故、韓国と輸送船
     8.3.1 EV運搬船の火災、新聞報道日経紙2024/03/07参照
     8.3.2 韓国のEV火災、新聞報道日経紙2024/08/15参照
     8.3.3 韓国のEV火災報道2024/08日経モビリティー2024/08/30参照
     8.3.4 韓国でのメルセデス車発火事故2024/08/29電子デバイス紙参照

    第9章 全固体電池と硫化物系電解質の安全性
    9.1 硫化物の化学と固体電解質
     9.1.1 硫化物の一般特性、化学便覧データ
     9.1.2 硫化物Sulfideと硫酸塩Sulfate
     9.1.3 硫化リチウムの合成と硫化物系電解質の製造(出光興産)
     9.1.4 固体電解質の化学式とイオン電導度
     9.1.5 三井金属鉱業(株)のA-SOLiD®
     9.1.6 硫化リチウムLi2Sの安全データシート
     9.1.7 硫化物系固体電解質からの硫化水素発生
    9.2 硫化水素の特性と取り扱い
     9.2.1 硫化水素の反応、意外と知られていない
     9.2.2 H2Sガスのppmとmg/m3濃度の関係
     9.2.3 H2Sガスのppmとmg/m3濃度の関係(データ)
     9.2.4 気体の水への溶解気体g/100g水
     9.2.5 半数致死濃度LC50
     9.2.6 試算(1)、LGPS経由のH2Sと空間濃度mg/m3
     9.2.7 試算(2)、LGPS経由のH2Sと空間濃度ppm
     9.2.8 硫化水素H2S、フッ化水素HFの溶解度(水)Wt%

    第10章 まとめ
    10.1 リチウムイオン電池と周辺の技術分野(1)
    10.2 リチウムイオン電池と周辺の技術分野(2)
    10.3 JISC8715-2、品質計画と工程管理

    安全性試験関係 英和技術用語 JISとUNECE
  • 出版社からのコメント

    2023年から2025年通期にわたる、国内外の法令、規制や規格の変化を、各章に分けてまとめた最新版!
  • 内容紹介

    ・電池の安全性は電気化学の原理を逸脱しないこと、これに尽きる!
    ・工業製品としての安全性はメーカーのポリシー次第、できますか?!
    ・電池コストダウン=安全性低下、これは残念ながら本当でしょう!
    ・電池自体の安全性と応用分野での安全維持、この両輪が必須!
    ・この先1年は国内の消防関係規則の確定が継続する、目を離すな!
    ・グローバルな安全性規格の新規改訂はない、規格では安全の担保は不可!
    ・硫化物系の全固体電池の硫化水素対策は、何とかなっているが…

改訂・リチウムイオン電池の安全性確保 2026 [単行本] の商品スペック

商品仕様
出版社名:シーエムシー・リサーチ
著者名:菅原 秀一(著・文・その他)
発行年月日:2026/01/20
ISBN-13:9784910581750
判型:A4
発売社名:シーエムシー・リサーチ
対象:専門
発行形態:単行本
内容:その他工業
言語:日本語
ページ数:394ページ
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