戦前のタイ経済ナショナリズムと外国勢力－中央銀行・米・チーク・製造業・海運 [単行本]

戦前のタイ経済ナショナリズムと外国勢力－中央銀行・米・チーク・製造業・海運 の 商品概要

• 目次

  序章：1930年代のタイ経済と経済ナショナリズム
  第1章：タイの経済政策論争と経済ナショナリズム
  第2章：タイ米取引を巡る論争とタイ米穀会社の設立
  第3章：マッチ・セメント物品税導入の背景
  第4章：ビール税とブンロート社の設立
  第5章：チーク伐採リース権交渉と英国ボルネオ商会
  第6章：米取引を中心とする三井物産バンコク支店の事業活動
  第7章：タイの海運と国営海運会社誕生の背景
  終章：タイ人主導の拡大化と外国勢力の縮小
  補論：日本領事報告のタイ関係記事の概要と特徴

• 内容紹介

  1930年代のタイにおける英国人顧問とタイ人官僚の経済政策論争を軸に、戦前の経済構造を体系的に分析した研究書。米、チーク、金融政策の検証を通じて、経済ナショナリズムの進化と中央銀行や国営企業の設立過程を解明。また、英日間の市場競争や三井物産、ボルネオ社等の企業分析を交え、政策と実業の相関を論じているのが特徴。日英タイの公文書や企業アーカイブ等の膨大な史料に基づき、官民両面からタイ経済の自立化への歩みを浮き彫りにする。

• 著者について

  南原真 (ナンバラマコト)
  南原真（なんばら・まこと）
  東京経済大学経済学部教授。1998年　Ph.D. ロンドン大学SOAS。主要著作に、『タイの財閥―ファミリービジネスと経営改革』（共著、同文舘、1991）、“Economic Plans and the Evolution of Economic Nationalism in Siam in the 1930’s,” SOAS, the University of London, Ph.D. thesis, 1998、「1930年代のタイにおける外国人アドバイザーとタイ人の確執：経済政策論争と経済ナショナリズム」『アジア経済』（アジア経済研究所、第41巻第12号、2000年）、『「領事報告」掲載タイ（暹羅）関係記事目録　1885-1943年』（編著、三恵社、2019年）、『「領事報告」掲載シンガポール関係記事目録―海峡植民地と英領マラヤ：1889-1940年』（編著、三恵社、2022）など。

戦前のタイ経済ナショナリズムと外国勢力－中央銀行・米・チーク・製造業・海運 の商品スペック