図解でわかる二酸化炭素地中貯留―ネットゼロ達成の切り札CCS(未来エコ実践テクノロジー) [単行本]

図解でわかる二酸化炭素地中貯留―ネットゼロ達成の切り札CCS(未来エコ実践テクノロジー) の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  二酸化炭素地中貯留（ＣＣＳ）とは、地球温暖化の主要因とされるＣＯ２を回収し地中に貯留する技術です。省エネや再生可能エネルギーの導入が進む一方、ＣＯ２排出をすぐにゼロにすることは容易ではありません。ＣＣＳは、こうした現実を踏まえ、ネットゼロというパズルを完成させるための最後のピースとして期待されています。本書では、ＣＯ２の回収・輸送・地中貯留の仕組みから、日本と世界の動きまで解説し、ＣＣＳの全体像がよくわかります。

• 目次

  第1章　気候変動とCO2濃度の関係
  1.1　地球の歴史46億年の気温とCO2濃度の変遷
  Column1　氷河期の周期的な気温変化のしくみ：ミランコビッチ・サイクル
  1.2　地球温暖化に対するIPCCからのメッセージ
  1.3　カーボンバジェットの意味とその不確実性
  1.4　過去の再現・将来予測に用いた全球気候モデル
  1.5　CO2の排出量予測
  1.6　温暖化対策のためのCCSの重要性
  Column2　地中貯留とは
  
  第2章　ネットゼロとCCS
  2.1　国際エネルギー機関のネットゼロシナリオ
  2.2　水素社会でのCCSの役割
  2.3　CCSの活用分野と課題
  2.4　CCSと競合する技術と課題
  2.5　CCSの経緯と動向
  2.6　CCS事業の世界的動向
  2.7　日本のCCS関連事業
  2.8　CO2とGHG排出削減量の算定
  
  第3章　CO2の分離回収
  3.1　分離回収技術の原理と課題
  3.2　CO2分離回収方法と特徴
  3.3　大気のCO2を直接回収するDAC装置
  3.4　CO2分離回収の今後の課題
  
  第4章　CO2の輸送方法と圧入設備
  4.1　パイプラインと船舶でのCO2輸送
  4.2　CO2輸送の方法と特徴
  4.3　パイプラインのCO2輸送方法
  4.4　船舶のCO2輸送方法
  4.5　CO2輸送の今後の課題
  4.6　圧入：地表設備
  
  第5章　CO2圧入のための坑井設備とその課題
  5.1　CO2の地中貯留のための坑井設備と坑口装置
  5.2　坑井を保護するケーシングとチュービング
  5.3　CCS事業で掘られるさまざまな坑井の役割
  5.4　CCS坑井のモニタリング
  5.5　坑井を制御するための坑口装置
  5.6　坑井装置の材料などの問題
  Column3　坑井掘削ビジネス
  
  第6章　CO2圧入と貯留メカニズム
  6.1　地中貯留に影響するCO2の主な特性
  6.2　CO2貯留に適した地層
  6.3　CO2の地層への圧入
  6.4　貯留メカニズム
  6.5　地中貯留能力の3つの要素
  Column4　炭酸塩岩層とCO2地中貯留
  
  第7章　CO2地中貯留モデリングと貯留資源量
  7.1　地中貯留と油ガス採取との違いと課題
  7.2　帯水層の空間領域と境界条件の設定
  Column5　E&E論文をめぐる論争
  7.3　地質モデルの構築
  7.4　動的シミュレーションの活用
  7.5　CO2の貯留資源量
  
  第8章　CO2地中貯留の操業管理とモニタリング
  8.1　CO2圧入操業の概要と安全・効率的な実施
  8.2　モニタリングの目的
  8.3　微小振動検知とトラフィックライトシステム
  8.4　長期間の安全・信頼性維持のための廃坑技術
  Column6　CO2濃度とHSE
  
  第9章　CO2の地中利用技術　～EOR/EGR/ECBM～
  9.1　CO2利用の可能性と課題
  9.2　石油の採取法
  9.3　CO2-EORのメカニズムと課題
  9.4　CO2-EORのCO2・GHG削減効果
  9.5　カーボンネガティブ原油によるCO2・GHG削減効果
  9.6　CO2を圧入してガス回収を増進するCO2-EGR技術
  9.7　CO2を圧入してメタンを回収するECBM技術
  Column7　相対浸透率と毛細管圧力
  
  第10章　CCSの事業化に向けた政策と法律的な枠組み
  10.1　カーボンプライシング：CCSの採算を左右する「価格の仕組み」
  10.2　炭素税：競争力・逆進性を持つ価格シグナル
  10.3　排出量取引：総量規制×市場で「低コスト削減」を引き出す
  10.4　補助金・税制優遇：初期案件の採算をつくる
  10.5　主要国比較：炭素価格水準とCCS事業化政策
  10.6　CO2輸送・貯留に関する国際法の枠組み：ロンドン議定書とCO2輸出のルール
  10.7　日本でのCCS関連法制度と課題
  
  第11章　CCS　の大規模事業化とハブ＆クラスター
  11.1　ハブ＆クラスター方式の概念と構成
  11.2　CCSのコスト構造
  11.3　ハブ＆クラスター方式のメリットと課題
  11.4　ハブ&クラスター開発の条件
  11.5　世界のハブ＆クラスターの導入動向：国別の特徴
  11.6　CCSハブ&クラスターの代表事例
  11.7　今後の展望と日本への示唆
  Column8　炭素国境調整メカニズム
  
  第12章　CCSを導入するための社会受容性の形成
  12.1　CCSの社会での現状認識
  12.2　CCSの認知度・関心度・受容度
  12.3　CCSの受容度を示すNIMBYとYIMBY
  12.4　CCSの社会受容性を構成する要素と課題
  12.5　推奨パブリック・アウトリーチと事例
  12.6　CCS社会受容性の今後の課題と対応策
  
  付録1　CO2が気候変動の主因とする見解への慎重論
  1.1　CO2による温暖化効果の推定には大きな幅がある
  1.2　将来予測の不確実性
  1.3　観測系の系統差とGCM過大評価の可能性
  1.4　CO2収支モデルによる濃度予測の再検討
  1.5　CO2と気温の因果方向に関する見解の相違
  1.6　気候変動の考え方に対する留意点と今後の課題
  
  付録2　大規模CO2地中貯留の事例
  2.1　ノルウェーのSleipnerプロジェクト
  2.2　アルジェリアのIn　Salahプロジェクト
  2.3　ノルウェーのSnohvitプロジェクト
  2.4　カナダのQuestプロジェクト
  2.5　オーストラリアのGorgonプロジェクト
  2.6　カナダのWeyburn-Midaleプロジェクト

• 内容紹介

  国際エネルギー機関（IEA）は2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロとする「ネットゼロ」を達成にむけ、CO2を回収して地中に貯留するCCS（Carbon Dioxide Capture and Storage）を欠かせない技術の一つと位置付けています。日本においても、2024年にCCS事業法が公布され、実用化に向けた取り組みが本格化しています。
  本書では、石油・天然ガスの探鉱・開発に長年携わってきた技術者の知見をもとに、CO2を安全かつ合理的に地中へ貯留する技術について、図やイラストを交えてわかりやすく解説します。国内外で進む実際のCCS事業や、日本のCCS事業法をはじめとする法制度、国際ルール、事業化の課題や社会的受容にも触れ、CCSの全体像を体系的に理解できる内容です。

• 著者について

  難波 隆夫 (ナンバ タカオ)
  株式会社INPEXで技術フェローとして長年技術課題を統括してきた。CCSについては、二酸化炭素地中貯留技術研究組合理事や石油技術協会CCS委員などを務め、エネルギー資源開発連盟（旧石油鉱業連盟）の石油・天然ガス開発基礎講座でCCSに係る講師を務めてきた。
  
  株式会社INPEXソリューションズ (カブシキカイシャインペックスソリューションズ)
  国内有数の石油・天然ガス開発会社である株式会社INPEXの100％子会社。エネルギー関連及び地域情勢に関する調査、分析・評価およびコンサルティングを提供している。

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