エネルギーの地政学－エネルギートランジションと日本の戦略 [単行本]

エネルギーの地政学－エネルギートランジションと日本の戦略 の 商品概要

• 目次

  序章　エネルギートランジションと地政学［橋本道雄・中井遼］
  　1　はじめに
  　2　エネルギーと地政学
  　3　本書の構成
  
  第1章　エネルギートランジションとは何か？［橋本道雄］
  　1　再生可能エネルギーの拡大
  　2　再生可能エネルギーと水素
  　3　新たなリスク
  　4　エネルギートランジションで何が変わるか？
  　5　エネルギートランジション時代の地政学
  
  第2章　エネルギートランジションに必要な鉱物とは――サプライチェーンの地政学リスク［信岡洋子］
  　1　エネルギートランジションに必要な重要鉱物
  　2　重要鉱物のサプライチェーン
  　3　重要鉱物の生産に伴う環境・社会への影響
  　4　重要鉱物の安定供給に向けて
  　5　おわりに
  
  第3章　変動するアメリカのエネルギー安全保障戦略――クリーンエネルギーをめぐる中国との攻防［ジェーン・ナカノ］
  　1　エネルギー安全保障の新たな課題
  　2　なぜ中国は影響力を持つようになったのか？
  　3　アメリカはクリーン技術を放棄するべきか？
  　4　アメリカは競争力を発揮できるか？
  　5　おわりに
  
  第4章　エネルギーと「大国」ロシア――地政学的緊張とエネルギートランジションの相互作用［小泉悠］
  　1　はじめに
  　2　エネルギーによる大国としてのロシア
  　3　第二次ロシア・ウクライナ戦争のインパクト
  　4　脱炭素化にロシアは対応できるか
  　5　おわりに
  
  第5章　中東におけるエネルギートランジションと地政学――湾岸アラブ産油国の政治的メカニズム［池内恵・豊田耕平］
  　1　はじめに――グローバルな地政学とトランジションの中での湾岸アラブ産油国
  　2　湾岸アラブ産油国と国際関係
  　3　エネルギートランジションと政治の連動
  　4　「カーボンニュートラル産油国」の比較分析
  　5　危機下で分裂する湾岸アラブ産油国の生存戦略
  
  第6章　日本・ヨーロッパの再エネ受容と反発――資源輸入国のエネルギーをめぐる政治［中井遼］
  　1　はじめに――背景と地政学的変動の影響
  　2　エネルギートランジションを左右する政治的メカニズム
  　3　バルト諸国――エネルギー安全保障の最前線
  　4　日本――高い関心と潜在的分断
  　5　フランス――国内対立と資源地政学の交錯
  　6　おわりに
  
  第7章　水素をエネルギーに変える技術［河野龍興］
  　1　エネルギーとしての水素の意義
  　2　再生可能エネルギーの拡大と水素を用いた電力系統の調整
  　3　水素の製造技術・貯蔵技術
  　4　地域における水素エネルギーシステム
  
  第8章　「水素地政学」の可能性――水素サプライチェーンの経済性分析［石本祐樹］
  　1　水素サプライチェーンを用いた水素貿易
  　2　水素輸送技術
  　3　水素サプライチェーンのコスト分析
  　4　水素地政学の幕開け
  
  第9章　新しい水素ビジネスと地政学［木村達三郎］
  　1　グローバルな水素需要の展望
  　2　エネルギーサプライチェーン
  　3　地下資源抽出ビジネスと再生可能エネルギービジネス
  　4　視座の転換――グローバルなプロフィットシェアへ
  
  終章　日本はどう生き残るのか――あとがきに代えて［橋本道雄・中井遼］
  　1　エネルギートランジションという好機
  　2　新たな地政学の重要性
  　3　日本はどう生き残るのか？――政策提言
  　4　おわりに
  
  執筆者紹介

• 内容紹介

  中東情勢の緊迫化、揺らぐ化石燃料……。加速するエネルギー転換と新たな地政学を考え、日本が生き残るための戦略を導き出す！
  
  現在のエネルギー供給は化石燃料に頼っているが、再エネを利用するエネルギートランジションがいま急速に進んでいる。経済安全保障が重要になるなかで、化石燃料の偏在を前提とした地政学はどう変わるのか。水素エネルギーはどれほど有望なのか。日本の戦略はどうあるべきか。エネルギーをめぐる新たな地政学がここに幕開けする。

• 著者について

  中井　遼 (ナカイ　リョウ)
  中井　遼（なかい　りょう）
  早稲田大学大学院政治学研究科博士後期課程修了。博士 (政治学)。日本学術振興会特別研究員、早稲田大学政治経済学術院助手などを経て、現在、立教大学法学部助教。専門は政治学、比較政治。主著は『民主化と選挙の比較政治学』（勁草書房、2013年、共著）、『エストニアを知るための59 章』（明石書店、2012年、共著)、『政治経済学の新潮流』（勁草書房、2012年、共著）など。

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