ケニアを知るための60章 第2版 (エリア・スタディーズ) [全集叢書]

ケニアを知るための60章 第2版 (エリア・スタディーズ) の 商品概要

• 目次

  Ⅰ　はじめに
  
  第1章　ケニアへの招待――「遠いアフリカ」から「地続きの社会」へ
  第2章　ケニア基礎データ――理解の手がかりとして
  
  Ⅱ　自然と人びと：環境
  
  第3章　自然環境――乾燥地から高山まで多様な自然と変わりつつある自然
  第4章　野生動物――交錯する保全・観光・地域社会
  　【コラム1】湖上にたなびくは霞か雲か？――レイクフライは栄養豊富な昆虫食
  第5章　砂漠の民――過酷な環境を生き抜く工夫
  第6章　サバンナの民――厳しい環境で育まれたしなやかな風土
  第7章　海辺の民――タウシ（孔雀）の羽模様
  第8章　大湖の民――人びとの暮らしとその歴史、ケニアに生きる意気込み
  
  Ⅲ　社会の移り変わり：歴史
  
  第9章　人類進化の扉――人類化石の産地を見て回る
  第10章　スワヒリ都市モンバサ――ヤシ酒の社会史
  第11章　白人入植者の世界――カレン・ブリクセンのことなど
  第12章　世界大戦とケニア――独立運動を推進した復員兵士
  第13章　「マウマウ」を闘った母たち――語り継がれる記憶
  　【コラム2】マウマウ闘争とイギリスの植民地責任
  第14章　独立ケニアの誕生――強権化と格差拡大
  第15章　一党独裁――さらなる強権化／民主化とその限界
  第16章　民族紛争の深層――植民地支配の歴史的不正義のつけ
  第17章　平和的政権交代――モイの引退とキバキ政権の内実
  第18章　選挙後暴力（PEV）――現代ケニア社会のトラウマ
  第19章　大統領選挙の変遷――2013・2017・2022年
  　【コラム3】ケニアの国家功労者とは誰か？
  
  Ⅳ　国のかたち：政治・経済
  
  第20章　統治の仕組み――2010年の新憲法制定と三権分立の模索
  第21章　東アフリカ共同体――その起源は植民地時代にさかのぼる
  第22章　選挙と政党――独立から2007年国政選挙に至る変化
  　【コラム4】2007年紛争後の複数政党制選挙と政党
  　【コラム5】Z世代の反乱
  第23章　汚職天国――今度は俺たちがいただく番だ
  第24章　モノカルチャ経済の今日――伝統からの脱却？
  第25章　構造調整政策――市場重視の経済改革がもたらしたもの
  第26章　ケニアにおけるツーリズムの誕生とそのゆくえ――ヒッピー・ムーヴメントからスポーツツーリズムへ
  　【コラム6】ケニア海岸地方の世界遺産――ミジケンダの聖なるカヤの森林群
  第27章　ジュア・カリ――空き地と路上の職人生活
  
  Ⅴ　活力と難題：社会・文化
  
  第28章　ケニア支援の光と影――同胞の支え合いを見直す
  第29章　教育改革の進捗と展望――政治に翻弄される学校教育
  　【コラム7】ディジタル・テクノロジーと人々――キリスト教教会におけるM－Pesaの活用と日曜礼拝のライブ配信を例に
  第30章　就職事情――スマホ革命時代の職探し
  　【コラム8】アスリート養成
  第31章　宗教事情――キリスト教土着化とイスラーム
  　【コラム9】ムンギキ騒動
  第32章　ケニア人女性が社会を変える――社会進出をめざす女性たち
  第33章　ケニアンポップスと民族音楽――音楽とともに生きる
  　【コラム10】庶民の足　マタツ
  第34章　変わる交通事情――電気自動車と配車アプリの登場
  第35章　鉄道と道路の今昔――中国援助が変えた交通インフラの光景
  第36章　医療の現実――地獄の沙汰も金次第
  第37章　庶民にとってのコロナ禍――コロナ禍は医学問題ではなかった？！
  　【コラム11】居座る感染症、足りない医師
  第38章　再生可能エネルギー先進国――大地溝帯の地熱開発と牧畜社会
  第39章　放送、新聞、メディア――政治と報道の自由への戦いの中の「国家と民族」
  　【コラム12】撮影コーディネーター
  第40章　スマホ革命――モバイル金融の世界最先進国
  第41章　文学事情――グギ・ワ・ジオンゴのこと
  　【コラム13】ケニアを撮る写真家
  第42章　言語事情――ことばのメルティング・ポット
  　【コラム14】手話という視覚言語
  第43章　長期化難民をホスト社会に統合する試み――カクマの難民と地元民トゥルカナの能動的・主体的な関係構築
  
  Ⅵ　暮らしぶり
  
  第44章　農村の暮らし――雨季が始まると
  　【コラム15】ある農民の一日――農村に暮らす女性の助けあいネットワーク
  第45章　マサイ語で「雨」は「神」――牧畜という生きかた
  　【コラム16】家畜とともに生きることを学ぶ――牧童L君の一日
  第46章　地方都市の市場と女性たち――野菜商ムエニさんの日常生活
  　【コラム17】ある都市住民の一日
  第47章　スラムの暮らし――ナイロビ・ムクルの日常と再建
  　【コラム18】ソコはアツい女の園――カニィニとの思い出
  第48章　人生を印づけるたいせつな行事――結婚と葬式
  第49章　相互扶助――自前のセーフティネット
  　【コラム19】ミラー（伝統的嗜好品）
  第50章　トゥルカナの占い――怒りを掘りおこす
  　【コラム20】ケニア・ファッション――「伝統衣装」のパラドクス
  第51章　生活困窮の時代――格差の極大化と社会の分断
  
  Ⅶ　日本とケニア
  
  第52章　日本ケニア関係史1――第二次世界大戦まで
  第53章　日本ケニア関係史2――第二次世界大戦後
  　【コラム21】マザレのトイレビジネス
  第54章　学振ナイロビ研究連絡センター設立60年と「今」――研究者が集うナイロビの学術拠点
  　【コラム22】ケニアの役所で働く
  第55章　日本の開発援助――長年の重点対象国として
  　【コラム23】母子手帳
  第56章　TICADとケニア――開発とビジネスのはざまで
  第57章　中国のプレゼンス――その大きさと新たな模索
  　【コラム24】日本在住ケニア人の思い
  
  Ⅷ　おわりに：21世紀のケニア
  
  第58章　変転する経済――山積みする課題と包摂的な開発への道
  第59章　民主化と安定を目指して――政治に何を託すか、政治は何ができるのか
  第60章　相互に学び合うパートナーとして――同時代に生きる地続きの隣人
  
  　ケニアを知るための読書案内
  　あとがき

• 内容紹介

  雄大な自然や野生動物の国として知られるケニアは、いまやアフリカ有数の経済・デジタル先進国として、世界から注目を集めている。民主化の歩みや若者たちの社会参加、急速な都市化、中国をはじめとする各国との結びつきなど、その姿はこの十数年で大きく変化した。本書は、最新の動向を織り込みながら、人びとの暮らしや文化、歴史、政治、経済を多面的に紹介し、躍動する現代ケニアの実像に迫る。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  津田 みわ(ツダ ミワ)
  日本貿易振興機構アジア経済研究所主任研究員。１９６４年生まれ。慶應義塾大学法学部政治学科卒業。同大大学院法学研究科政治学専攻修士課程修了。修士（法学）。１９９４～１９９６年ナイロビ大学開発研究所客員研究員。専攻：政治学、ケニア政治、アフリカ地域研究
  
  松田 素二(マツダ モトジ)
  総合地球環境学研究所特任教授、京都大学名誉教授。１９５５年生まれ。京都大学文学部卒業。ナイロビ大学大学院修士課程、京都大学大学院文学研究科博士課程修了。博士（文学）。専攻：社会人間学、アフリカ地域研究

• 著者について

  津田　みわ (ツダ ミワ)
  日本貿易振興機構アジア経済研究所主任研究員。
  1964年生まれ。慶應義塾大学法学部政治学科卒業。同大大学院法学研究科政治学専攻修士課程修了。修士（法学）。1994～1996年ナイロビ大学開発研究所客員研究員。
  専攻：政治学、ケニア政治、アフリカ地域研究
  主な著書：共著に『サハラ以南アフリカの憲法と政治』（佐藤章編、アジア経済研究所、2024年）、『サハラ以南アフリカの国家と政治の中のイスラーム――歴史と現在』（佐藤章編、アジア経済研究所、2021年）、『現代アフリカの土地と権力』（武内進一編、アジア経済研究所、2017年）、『武力紛争を越える：せめぎ合う制度と戦略の中で』（遠藤貢編、京都大学学術出版会、2016年）、監修に『学習まんが　世界の伝記NEXT　ワンガリ・マータイ』（集英社、2026年）ほか
  
  松田　素二 (マツダ モトジ)
  総合地球環境学研究所特任教授、京都大学名誉教授。
  1955年生まれ。京都大学文学部卒業。ナイロビ大学大学院修士課程、京都大学大学院文学研究科博士課程修了。博士（文学）。
  専攻：社会人間学、アフリカ地域研究
  主な著書：『呪医の末裔――東アフリカ・オデニョー族の二十世紀』（講談社、2003年）、『日常人類学宣言――生活世界の深層へ／から』（世界思想社、2009年）、『改訂新版　新書アフリカ史』（共編、講談社、2018年）、『アフリカ潜在力が世界を変える　オルタナティブな地球社会のために』（共編、京都大学学術出版会、2022年）、『アフリカを学ぶ人のために』（編著、世界思想社、2023年）、『図鑑　アフリカ全史』（監修、東京書籍、2025年）、『新装版　都市を飼い慣らす――アフリカの都市人類学』（河出書房新社、2026年）ほか

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