イノベーション―活性化のための方策（東洋経済新報社） [電子書籍]

イノベーション―活性化のための方策（東洋経済新報社） の 商品概要

• 目次
  主要目次
  第１章　イノベーションとそのメカニズム
  第２章　第三次産業革命とオープン・イノベーション
  第３章　大学と公的研究機関のイノベーション・システムにおける役割
  第４章　研究者――そのプロフィールと研究のインセンティブ
  第５章　特許制度とイノベーション
  第６章　イノベーション競争の促進と独占禁止法
  終　章　日本のイノベーション・システムの進化
  出版社からのコメント
  イノベーションの課題はマネジメントにある。システムをいかに改革すべきか。大学、企業、公的研究機関、政策当局への改革の提言。
  内容紹介
  日本のイノベーション・システムをどのように改革していくべきか？
  企業、大学、公的研究機関、政策当局の進化と相互作用を促す方策を示す。
  イノベーションとはこれまでとは違う、新しいことをすること、一歩踏み出すこと、である。その究極の目的は、人々の生活を豊かにすることである。
  日本はこれまで、素晴らしいイノベーションを世界に送り出してきた。今後もイノベーティブな国であるためには何をすべきか。本書ではイノベーションを考えるにあたって理解しておくべき基本的な概念や考え方のフレームワークを説明し、それに基づいて日本のイノベーション・システムについて検討している。
  重要なことは、第一に、短期的な景気の浮揚といった次元を超えて、長期的な視点に立って日本の将来を考えることである。第二に重要なのは、イノベーティブな社会を作るためには、国全体としてどのようにすべきか、という視点からの検討をすることである。
  日本のイノベーション・システムをどのように改革していくのかを考えるにあたっては、まず、現在のシステムの問題を把握し、次いで、それを構成する個々の企業や大学、公的研究機関が進化していくことを促すことが必要である。さらには、それらの間の実りある相互作用を促すことである。
  
  著者について
  後藤　晃（ゴトウ アキラ）
  政策研究大学院大学教授
  政策研究大学院大学教授、東京大学名誉教授。
  この間、一橋大学経済学部教授、同イノベーション研究センター教授、科学技術庁科学技術政策研究所総括主任研究官、東京大学先端経済工学研究センター教授・センター長、同先端科学技術研究センター教授、同大学院工学系研究科機械工学専攻教授、公正取引委員会委員、などを経る。
  [著作]　『日本の技術革新と産業組織』東京大学出版会、1993年。『イノベーションと日本経済』岩波書店、2000年。『独占禁止法と日本経済』NTT出版、2013年、など。　
  [編著]　Innovation in Japan (eds. with H. Odagiri), Oxford University Press, 1997.　Intellectual Property Rights, Development, and Catch Up(eds. with H.Odagiri, A. Sunami, and R. Nelson), Oxford University Press 、など。
  

• 目次

  第１章　イノベーションとそのメカニズム
  第２章　第三次産業革命とオープン・イノベーション
  第３章　大学と公的研究機関のイノベーション・システムにおける役割
  第４章　研究者――そのプロフィールと研究のインセンティブ
  第５章　特許制度とイノベーション
  第６章　イノベーション競争の促進と独占禁止法
  終　章　日本のイノベーション・システムの進化
  

イノベーション―活性化のための方策（東洋経済新報社） の商品スペック