業界分析ハンドブック―経営戦略が評価される企業75（東洋経済新報社） [電子書籍]

業界分析ハンドブック―経営戦略が評価される企業75（東洋経済新報社） の 商品概要

• 目次
  はじめに
  第１部　トップダウン・マクロの観点から日本経済・産業・企業を分析する
  １　米国トランプ政権の政策は、日本にどのような影響を与えるか
  ２　低インフレ・低失業率の日本経済
  ３　日本株の持続的上昇のためにはガバナンス改革が重要
  第２部　セクター分析と関連企業
  　　　建設・住設／食品／化学／トイレタリー・化粧品／製薬／バイオテクノロジー／ヘルスケア・サービス／産業資材／鉄鋼／産業エレクトロニクス（重電）・制御計測／民生エレクトロニクス／電子部品／半導体デバイス・半導体製造装置／中小型テクノロジー／自動車／自動車部品／造船・プラント／商社／小売／運輸／通信／ＩＴサービス／エンターテインメント／メディア・インターネット／銀行／保険／電力・ガス・石油／住宅・不動産／Ｊ－ＲＥＩＴ
  出版社からのコメント
  アナリストランキング４年連続１位のみずほ証券が、企業分析のノウハウと情報を全面開示。中長期成長を実現する日本企業を読み解く。
  読む機会は少ないと思われるため、本書はアナリストが中長期的な観点から産業・企業を、どのように分析しているかを理解するのに役立とう。
  内容紹介
  日経平均株価は2017年6月に約1年半ぶりに20000円台を回復したが、1989年末の史上最高値に比べればまだ約半値である。欧米主要国の株価指数が史上最高値を更新中であることに対して、日本株のパフォーマンスは見劣りする。
  2012年12月にアベノミクスがスタートし、2016年1月にマイナス金利が導入されたにもかかわらず、家計金融資産の約半分は現預金という状況は変わっていない。ベア・マーケット（弱気市場）が20年以上続いたため、個人投資家はまだ持続的なブル・マーケット（強気市場）に慣れていないのかもしれない。
  コーポレートガバナンス（企業統治）改革は、アベノミクス開始時点から、アベノミクスの柱の一つだった。ROE（株主資本利益率）を重視する企業が増えてきたことは、株価に対してはポジティブである。
  ここで、改めて求められるのが、中長期的な企業分析とそれに基づく株式投資である。
  みずほ証券は、2014年から2017年まで『日経ヴェリタス』および米国のInstitutional Investor誌のアナリスト・ランキングで、会社として4年連続で1位を獲得した。前者は主に国内在住の機関投資家、後者は世界の機関投資家にアナリストの評価を尋ねて、証券会社ごとに集計したものである。
  本書は、アナリスト・ランキング4年連続1位のみずほ証券のアナリストの中長期的な産業・企業分析を、読者と共有する目的がある。
  個人投資家はインターネットで、機関投資家とさほど違わない情報を入手できるようになったが、大手証券会社が機関投資家向けに提供している情報を網羅的に
  
  
  著者について
  みずほ証券エクイティ調査部 (ミズホショウケンエクイティチョウサブ)
  みずほ証券エクイティ調査部（ミズホショウケンエクイティチョウサブ）
  みずほ証券リサーチ＆コンサルティングユニットに所属。
  業界トップの専門性の高いトップクラスのアナリスト、ストラテジスト、エコノミスト陣による調査体制で、充実した調査・分析結果を資産運用されるお客さまへタイムリーに提供している。国内外の機関投資家のニーズをふまえ、日本を含むパン・アジアベースでのリサーチ体制強化に努めており、内外景気、業界動向および個別企業の株式評価、株式投資ストラテジー、クオンツ分析の提供等を通じて、さまざまな角度から調査・分析・評価をし、各種レポートや、セミナー等を通じて、多様なリサーチニーズに応えている。
  株式リサーチは、『日経ヴェリタス』紙、Institutional Investor誌が発表する機関投資家の投票による2017年版の会社別株式アナリストランキングで4年連続第1位を獲得した。
  
  

• 目次

  はじめに
  第１部　トップダウン・マクロの観点から日本経済・産業・企業を分析する
  １　米国トランプ政権の政策は、日本にどのような影響を与えるか
  ２　低インフレ・低質業率の日本経済
  ３　日本株の持続的上昇のためには、ガバナンス改革が重要
  第２部　セクター分析と関連企業　　
  １　建設・住設／２　食品／３　化学／４　トイレタリー・化粧品／５　製薬／６　バイオテクノロジー／７　ヘルスケア・サービス／８　産業資材／９　鉄鋼／１０　産業エレクトロニクス（重電）・制御計測／１１　民生エレクトロニクス／１２　電子部品／１３　半導体デバイス・半導体製造装置／１４　中小型テクノロジー／１５　自動車／１６　自動車部品／１７　造船・プラント／１８　商社／１９　小売／２０　運輸／２１　通信／２２　ＩＴサービス／２３　エンターテインメント／２４　メディア・インターネット／２５　銀行／２６　保険／２７　電力・ガス・石油／２８　住宅・不動産／２９　Ｊ－ＲＥＩＴ
  

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