グローバル経済の産業連関分析（講談社） [電子書籍]

グローバル経済の産業連関分析（講談社） [電子書籍] の 商品概要

• 【内容紹介・目次・著者略歴】
  今日の世界は,貿易や直接投資あるいは自然環境を通じて経済的な相互依存関係にある。それらの実態を分析する上で産業連関分析は成熟した分析手法として多くのエコノミストに利用されてきた。本書は新たに開発された最新の手法を紹介しつつ、経済のグローバル化に伴ってますます重視されてきたエネルギー消費と環境汚染物質の排出の関連といった環境問題をはじめ、アジアNIEsや米国との産業構造、費用構造の国際比較、消費税導入の経済効果、さらには地域間の産業構造格差や輸入財を除いた国産化率など、多岐にわたる実証分析の応用を通してその可能性を明らかにする。
  
  【目次より】
  はしがき
  第1章　産業連関表と産業連関分析
  産業連関表とは　産業連関分析　産業連関分析のミクロ経済的基礎と多部門経済モデル的発展
  第2章　日本の産業構造の変化とその要因
  はじめに　比例成長からの乖離モデル　日本の産業構造の変化とその要因　まとめ
  第3章　韓国・台湾・米国の産業構造の変化とその要因
  はじめに　韓国の産業構造変化とその要因 　台湾の産業構造変化とその要因 　米国の産業構造変化とその要因 　まとめ
  第4章　産業構造の地域間格差の要因分析
  はじめに：日本の産業構造と国土政策　地域産業連関表での比例拡大からの乖離モデル 　地域格差の要因分析　まとめ
  第5章　環境問題と産業連関分析　産業別環境汚染物質発生量の予測
  エネルギーと環境問題　持続可能な経済開発　エネルギー消費と二酸化炭素・硫黄酸化物排出量 　産業別二酸化炭素・硫黄酸化物の排出量　日中の産業別二酸化炭素・硫黄酸化物排出量　二酸化炭素排出量の削減と技術移転　まとめと今後の課題
  第6章　国産化率の推定
  はじめに　産業連関表と国産化率の定義　国産化率の計測　多国間国際産業連関表を使った国際分業率 　まとめと今後の課題
  第7章　費用構造の国際比較　日本， アメリカ， 西ドイツを例にとって
  問題意識と分析方法　価格決定モデルと国際間での価格格差　購買力平価による価格格差　ジョルゲンソン・黒田モデルの産業連関分析への応用　拡大ジョルゲンソン ・ 黒田モデルによる価格の日米比較　まとめと今後の課題
  第8章　戦後日本の費用構造変化の要因分析
  はじめに　費用構造変化の要因分解モデル　戦後日本の費用構造変化　まとめと今後の課題
  第9章　消費税導入の経済効果　1990年産業連関表を用いた予測とその評価
  はじめに　価格決定の基本モデル　伝票方式 　帳簿方式　帳簿方式間接税（現行方式「消費税」）の経済効果　伝票方式間接税（中曽根内閣「売上税」）との比較　第6節　本章の分析の限界と今後の課題
  参考文献
  
  ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。
  
  藤川　清史
  1959年まれ。経済学者。愛知学院大学大学教授。神戸大学経済学部卒業。神戸大学大学院経済学研究科博士後期課程単位取得退学。専門は、国際経済学。
  著書に、『経済政策入門』（共著）『中国経済の産業連関分析と応用一般均衡分析』（共著）『社会保障の計量モデル分析』（共著）『産業連関分析入門』『グローバル経済の産業連関分析』などがある。
  

• 目次

  はしがき
  目次
  第1章　産業連関表と産業連関分析
  第1節　産業連関表とは
  第2節　産業連関分析
  第3節　産業連関分析のミクロ経済的基礎と多部門経済モデル的発展
  付論　SNA産業連関表
  第2章　日本の産業構造の変化とその要因
  第1節　はじめに
  第2節　比例成長からの乖離モデル
  第3節　日本の産業構造の変化とその要因
  第4節　まとめ
  第3章　韓国・台湾・米国の産業構造の変化とその要因
  第1節　はじめに
  第2節　韓国の産業構造変化とその要因
  第3節　台湾の産業構造変化とその要因
  第4節　米国の産業構造変化とその要因
  第5節　まとめ
  第4章　産業構造の地域間格差の要因分析
  第1節　はじめに：日本の産業構造と国土政策
  第2節　地域産業連関表での比例拡大からの乖離モデル
  第3節　地域格差の要因分析
  第4節　まとめ
  第5章　環境問題と産業連関分析　産業別環境汚染物質発生量の予測
  第1節　エネルギーと環境問題　持続可能な経済開発
  第2節　エネルギー消費と二酸化炭素・硫黄酸化物排出量
  第3節　産業別二酸化炭素・硫黄酸化物の排出量
  第4節　日中の産業別二酸化炭素・硫黄酸化物排出量
  第5節　二酸化炭素排出量の削減と技術移転
  第6節　まとめと今後の課題
  第6章　国産化率の推定
  第1節　はじめに
  第2節　産業連関表と国産化率の定義
  第3節　国産化率の計測
  第4節　多国間国際産業連関表を使った国際分業率
  第5節　まとめと今後の課題
  第7章　費用構造の国際比較　日本， アメリカ， 西ドイツを例にとって
  第1節　問題意識と分析方法
  第2節　価格決定モデルと国際間での価格格差
  第3節　購買力平価による価格格差
  第4節　ジョルゲンソン・黒田モデルの産業連関分析への応用
  第5節　拡大ジョルゲンソン ・ 黒田モデルによる価格の日米比較
  第6節　まとめと今後の課題
  第8章　戦後日本の費用構造変化の要因分析
  第1節　はじめに
  第2節　費用構造変化の要因分解モデル
  第3節　戦後日本の費用構造変化
  第4節　まとめと今後の課題
  第9章　消費税導入の経済効果　1990年産業連関表を用いた予測とその評価
  第1節　はじめに
  第2節　価格決定の基本モデル
  第3節　伝票方式
  第4節　帳簿方式
  第5節　帳簿方式間接税（現行方式「消費税」）の経済効果　伝票方式間接税（中曽根内閣「売上税」）との比較
  第6節　本章の分析の限界と今後の課題
  付録1　データの出所と加工方法
  付録2　産業分類統合表
  参考文献
  

グローバル経済の産業連関分析（講談社） [電子書籍] の商品スペック