日本の消費者はどう変わったか―生活者1万人アンケートでわかる最新の消費動向（東洋経済新報社） [電子書籍]

日本の消費者はどう変わったか―生活者1万人アンケートでわかる最新の消費動向（東洋経済新報社） の 商品概要

• 目次
  １章．コロナ禍が日本の消費者にもたらしたもの
  １．時代を反映し変化する価値観――コロナ禍で希薄化した人づきあいと「国」への信頼
  ２．本格化した働き方改革――テレワークでワークライフバランスは「ライフ」側へのシフトが加速
  ３．高まる生活防衛意識――景気の見通しは悲観に大きく振れたが、家計への影響には格差
  ４．不安の中でも高まる生活満足度――コロナ禍でも「足るを知る」控えめな満足度が上昇
  ５．進む「おうち」化とオンライン化――コロナ禍の巣ごもり生活が、デジタル化を浸透させた
  
  ２章．変わりゆく日本の家族
  １．結婚するということ――「結婚はしなければならないもの」という意識は薄れている
  ２．独立・対等化する夫婦の関係――自宅で過ごす時間が増え、より独立・対等化意識が強まる
  ３．子どもをもつということーーもった方がよいという意識は希薄化。「結婚できるのならば」もちたい
  ４．親子の関係ーー子の世話にはなりたくないが、面倒はみてやりたい
  ５．多様な家族――制度整備が追いつくことが少子化解決のカギに
  
  ３章．アフターコロナの新マーケティング
  １．消費の重点分野の変化――コロナ禍収束後に戻るもの、戻らないもの
  ２．加速するインターネット消費――リアル店舗には顧客体験価値の向上が一層求められる
  ３．消費意識はどう変わったか――「時間」とライフスタイルの見つめ直しが生むこだわり消費の復権
  ４．新しい消費サービス――個人情報登録への抵抗感は薄れ、ますますデジタル化が
  進む
  ５．「環境」は次世代消費のキーワードになるか？――消費者の行動をどう変えていくか
  
  あとがき
  ＮＲＩ生活者１万人アンケート調査について
  日本人の平均データ
  本書で取り上げた、ＮＲＩ独自アンケート一覧
  出版社からのコメント
  １万人の消費者アンケートで蓄積した分析データ（１９９７～２０２１年）を活用し、コロナ禍で日本人の消費がどう変わったかを分析。
  内容紹介
  【コロナ禍を経た、日本人のリアル！】
  足かけ２４年（１９９７－２０２１）におよぶ１万人の時系列データで「暮らし」「家族」「消費」の価値観が明らかになる
  
  ２０代で投資をしている　　　　　　　　＋７・１％
  できることなら子をもつ方がよい　　　　－４・６％
  好きなものは高価でもお金を貯めて買う　＋４・５％
  できることなら結婚した方がよい　　　　－４・８％
  安全性に配慮して商品を買う　　　　　　＋３・７％
  10代の生活満足度（満足・まあ満足）　　－５・４％
  （数値はいずれも２０２１年と２０１８年の比較）
  
  他に類をみない豊富なデータと分析で明らかになる、日本の消費者が欲しいもの
  
  〇アフターコロナに消費が戻るもの／戻らないもの
  〇日本でいちばん幸福を感じているのはどのセグメントの層か
  〇インターネット消費はどこまで伸びるか
  
  など、これからの消費キーワードが１冊でわかる！
  
  【生活者１万人アンケート調査】
  NRIでは、1997年より、３年に一度、生活者１万人アンケート調査を実施している（直近はコロナ禍以降の2021年）。
  訪問留置法による大規模アンケート調査を実施し、インターネットの利用によらない日本人の縮図を長期時系列で把握している。生活価値観や人間関係、就労スタイルなど、日常生活や消費動向全般の幅広い項目のデータを取得しており、生活者のリアルな実態がくっきりとみて取れる。
  
  
  年野村総合研究所入社。専門領域は、生活者の意識・行動分析、需要予測などの予測モデル構築、購買実績データによる顧客の購買行動特性分析など、データに基づくマーケティング活動支援や戦略立案。
  これまで執筆した書籍（共著）に『なぜ、日本人は考えずにモノを買いたいのか？』（２０１６年）、『日本の消費者は何を考えているのか？』（２０１９年、以上東洋経済新報社）がある。
  著者について
  松下 東子 (マツシタ モトコ)
  松下　東子（マツシタ モトコ）
  野村総合研究所　コンサルティング事業本部 　マーケティングサイエンスコンサルティング部　プリンシパル
  マーケティングサイエンスコンサルティング部、プリンシパル。１９９６年東京大学大学院教育学研究科教育心理学専攻修了、同年野村総合研究所入社。以来、一貫して消費者の動向について研究し、企業のマーケティング戦略立案・策定支援、ブランド戦略策定、需要予測、価値観・消費意識に関するコンサルテーションを行う。初回より「生活者１万人アンケート調査」（１９９７年～）の調査設計・分析に携わる。現在インサイトシグナル事業部（https://www.is.nri.co.jp/）にて、独自データとシステムによるマーケティング・広告活動の見える化に取り組んでいる。
  これまで執筆した書籍（共著）に『なぜ、日本人はモノを買わないのか？』（２０１３年）、『なぜ、日本人は考えずにモノを買いたいのか？』（２０１６年）、『日本の消費者は何を考えているのか？』（２０１９年、以上東洋経済新報社）がある。
  
  林 裕之 (ハヤシ ヒロユキ)
  林　裕之（ハヤシ ヒロユキ）
  野村総合研究所　コンサルティング事業本部 　マーケティングサイエンスコンサルティング部　シニアコンサルタント
  マーケティングサイエンスコンサルティング部、シニアコンサルタント。２００９年東京大学大学院新領域創成科学研究科先端エネルギー工学専攻修了後、グローバルコンサルティングファームを経て、２０１５
  
  

• 目次

  まえがき
  １章．コロナ禍が日本の消費者にもたらしたもの
  　１．「時代」を反映し変化する価値観――コロナ禍で希薄化した人づきあいと「国」への信頼
  　２．本格化した「働き方改革」――テレワークでワークライフバランスは「ライフ」側へのシフトが加速
  　３．高まる生活防衛意識――景気の見通しは悲観に大きく振れたが、家計への影響には格差
  　４．不安の中でも高まる生活満足度――コロナ禍でも「足るを知る」控えめな満足度が上昇
  　５．進む「おうち」化とオンライン化――コロナ禍の巣ごもり生活が、デジタル化を浸透させた
  
  ２章．変わりゆく日本の家族
  　１．結婚するということ――「結婚はしなければならないもの」という意識は薄れている
  　２．独立・対等化する夫婦の関係――自宅で過ごす時間が増え、より独立・対等化意識が強まる
  　３．子どもをもつということーーもった方がよいという意識は希薄化。「結婚できるのならば」もちたい
  　４．親子の関係ーー子の世話にはなりたくないが、面倒はみてやりたい
  　５．多様な家族――制度整備が追いつくことが少子化解決のカギに
  
  ３章．アフターコロナの新マーケティング
  　１．消費の重点分野の変化――コロナ禍収束後に戻るもの、戻らないもの
  　２．加速するインターネット消費――リアル店舗には顧客体験価値の向上が一層求められる
  　３．消費意識はどう変わったか――「時間」とライフスタイルの見つめ直しが生むこだわり消費の復権
  　４．新しい消費サービス――個人情報登録への抵抗感は薄れ、ますますデジタル化が進む
  　５．「環境」は次世代消費のキーワードになるか？――消費者の行動をどう変えていくか
  
  あとがき
  
  ＮＲＩ生活者１万人アンケート調査について
  日本人の平均データ
  本書で取り上げた、ＮＲＩ独自アンケート一覧
  

日本の消費者はどう変わったか―生活者1万人アンケートでわかる最新の消費動向（東洋経済新報社） の商品スペック