雇用と物価の経済理論(講談社) [電子書籍]
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雇用と物価の経済理論(講談社) [電子書籍]

安井修二(著者)
価格:¥5,940(税込)
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出版社:講談社
公開日: 2023年08月18日
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雇用と物価の経済理論(講談社) [電子書籍] の 商品概要

  • 雇用と物価はどのような関係にあるのか? ケインズ理論を中心に、インフレーション、国民所得、経済成長、産業連関分析などから分析する。マクロ経済学の必読書。
    【目次より】
    はしがき
    序章 予備的考察
    1 国民所得の循環的構造 ~ 3 問題の所在と本書での展開
    第 I 部 雇用・分配・インフレーション
    第1章 ケインズ理論と企業者の供給態度
    1 問題の所在 ~ 4 企業者の供給態度と貯蓄・投資均等との関連 5 ケインズの「古典派」批判と『一般理論』の課題
    第2章 ケインズ的分配論の展開
    1 問題の所在 2 ケインズ体系における分配率決定 ~ 4 二部門モデル 生産物の相対価格の役割
    第3章 不完全雇用均衡の成立と価格メカニズム
    1 硬直的貨幣賃金率のケース 2 伸縮的貨幣賃金率のケース 「準均衡」の存在と安定性
    第4章 ケインズ理論とコスト・インフレーション 失業とインフレーション
    1 問題の所在 2 第二次大戦後の世界のインフレ体質 3 完全雇用と物価上昇のジレンマ 貨幣賃金変動の三段階 ~ 6 所得政策の理論的基礎
    第5章 インフレーションに関する三つの補論
    1 生産性上昇率格差インフレ説と輸入インフレ論 2 フィリプス曲線とフリードマンの議論 3 1960~71年の日本の物価動向とその背景
    第6章 ハロッド、新古典派、カルドアの経済成長理論 完全雇用均衡成長の可能性をめぐって
    1 ハロッドとドーマーの成長理論 ~ 3 カルドア成長理論 4 結び
    第7章 フィリプス曲線を含む不均衡成長モデル
    1 問題の所在 2 技術進歩のない場合 3 技術進歩の存在する場合 4 結びに代えて
    第 II 部 産業連関と外国貿易
    第8章 国民所得循環の産業連関分析
    1 問題の所在 2 前提 ~ 4 家計部門の内生化と乗数的波及過程 5 結び
    第9章 産業連関分析による外国貿易乗数論の展開
    1 問題の所在 2 貿易乗数論における原材料輸入の取り扱い方の欠陥 3 前提とモデ ~ 5 国民所得に関する産業統合条件の経済的意味 6 競争輸入の存在する場合
    第10章 国民所得分析と産業統合の条件
    1 問題の所在 2 ケインズの立場 ~ 4 産業連関分析における統合条件との関係 5 結び
    第11章 産業連関分析における輸入の取り扱い
    1 問題の所在 2 輸入の取り扱いに関する私見の要約 3 わが国の連関表における輸入の取り扱い方法の変遷とその意義
    残された課題

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  • 目次

    はしがき
    序章 予備的考察
    1 国民所得の循環的構造
    2 均衡所得水準の決定
    3 問題の所在と本書での展開
    第 I 部 雇用・分配・インフレーション
    第1章 ケインズ理論と企業者の供給態度
    1 問題の所在
    2 ケインジアンにおける無視
    3 ケインズにおける重視
    4 企業者の供給態度と貯蓄・投資均等との関連
    5 ケインズの「古典派」批判と『一般理論』の課題
    第2章 ケインズ的分配論の展開
    1 問題の所在
    2 ケインズ体系における分配率決定
    3 修正ケインズ・モデル 貯蓄率が分配率に依存
    4 二部門モデル 生産物の相対価格の役割
    第3章 不完全雇用均衡の成立と価格メカニズム
    1 硬直的貨幣賃金率のケース
    2 伸縮的貨幣賃金率のケース 「準均衡」の存在と安定性
    第4章 ケインズ理論とコスト・インフレーション 失業とインフレーション
    1 問題の所在
    2 第二次大戦後の世界のインフレ体質
    3 完全雇用と物価上昇のジレンマ 貨幣賃金変動の三段階
    4 労働市場とインフレーション 需要インフレと賃金インフレの区別
    5 企業の市場支配力とインフレーション マークアップ・インフレーション
    6 所得政策の理論的基礎
    第5章 インフレーションに関する三つの補論
    1 生産性上昇率格差インフレ説と輸入インフレ論
    2 フィリプス曲線とフリードマンの議論
    3 1960~71年の日本の物価動向とその背景
    第6章 ハロッド、新古典派、カルドアの経済成長理論 完全雇用均衡成長の可能性をめぐって
    1 ハロッドとドーマーの成長理論
    2 新古典派成長理論
    3 カルドア成長理論
    4 結び
    第7章 フィリプス曲線を含む不均衡成長モデル
    1 問題の所在
    2 技術進歩のない場合
    3 技術進歩の存在する場合
    4 結びに代えて
    第 II 部 産業連関と外国貿易
    第8章 国民所得循環の産業連関分析
    1 問題の所在
    2 前提
    3 国民所得分析と産業連関分析との対比 乗数的波及過程の観点から
    4 家計部門の内生化と乗数的波及過程
    5 結び
    第9章 産業連関分析による外国貿易乗数論の展開
    1 問題の所在
    2 貿易乗数論における原材料輸入の取り扱い方の欠陥
    3 前提とモデル
    4 「産業連関論の立場からの貿易乗数式」とその帰結
    5 国民所得に関する産業統合条件の経済的意味
    6 競争輸入の存在する場合
    付論A 行列演算による結果の簡単な導出法
    付録B 貿易乗数式における原材料輸入の取り扱い
    第10章 国民所得分析と産業統合の条件
    1 問題の所在
    2 ケインズの立場
    3 国民所得への波及に関する産業統合条件
    4 産業連関分析における統合条件との関係
    5 結び
    第11章 産業連関分析における輸入の取り扱い
    1 問題の所在
    2 輸入の取り扱いに関する私見の要約
    3 わが国の連関表における輸入の取り扱い方法の変遷とその意義
    残された課題

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出版社名 講談社
本文検索 不可
紙の本のISBN-13 9784065301302
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著者名 安井修二
著述名 著者

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