国民所得分析（現代経済学叢書）（講談社） [電子書籍]

国民所得分析（現代経済学叢書）（講談社） [電子書籍] の 商品概要

• マクロ経済学の重要なジャンルである国民所得の分析手法を紹介する。生産、分配、支出を統計的に分析し、国民経済活動の水準や規模を検証し、生産・分配・支出の相互関係や因果関係を解明する。
  【目次】
  序
  第一章　経済循環のモデル
  第一節　基本的モデルの構成
  第二節　経済循環の構造
  第三節　経済循環における貯蓄と投資
  第四節　国民所得分析の意義
  第二章　国民所得の概念とその測定
  第一節　予備的説明一　国民所得概念の意義　二　富と所得　三　実質所得と貨幣所得
  第二節　国民所得の概念
  第三節　国民所得の測定
  第四節　実質国民所得の評価
  第五節　所得不平等度の測定
  第三章　国民所得会計
  第一節　企業の取引とその会計
  第二節　国民生産物勘定
  第三節　セクター勘定体系
  第四節　国民経済計算
  第四章　国民所得水準の決定
  第一節　概説
  第二節　消費と貯蓄
  第三節　投資
  第四節　所得水準の決定
  第五節　貨幣と所得
  第五章　国民所得水準の変動
  第一節　消費及び貯蓄性向の変化と所得
  第二節　貨幣供給の変化と所得
  第三節　貨幣需要の変化と所得
  第四節　投資と利子率との関係の変化
  第五節　投資の変化と所得
  第六節　国民所得と雇傭水準
  第六章　国民所得水準の安定
  第一節　安定政策の意義
  第二節　財政政策と国民所得水準
  第三節　財政政策による安定化の限界
  参考文献
  索引
  
  ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。
  

• 目次

  序
  第一章　経済循環のモデル
  第一節　基本的モデルの構成
  一　経済学における巨視的分析　二　資本主義経済組織の構造　など
  第二節　経済循環の構造
  一　経済循環における企業の地位　二　経済循環における家計の地位　三　経済循環における政府の地位　など
  第三節　経済循環における貯蓄と投資
  一　貯蓄と投資との意義　二　貯蓄について　など
  第四節　国民所得分析の意義
  一　国民所得分析の意義　二　国民所得研究の発展　など
  第二章　国民所得の概念とその測定
  第一節　予備的説明
  一　国民所得概念の意義　二　富と所得　三　実質所得と貨幣所得
  第二節　国民所得の概念
  一　粗国民生産物　二　純国民生産物　三　国民所得　四　個人所得　五　可処分所得　など
  第三節　国民所得の測定
  一　分配国民所得の測定　二　生産国民所得の測定
  第四節　実質国民所得の評価
  一　物価変動の調整　二　物価指数の作成　三　実質所得の評価
  第五節　所得不平等度の測定
  一　所得分布の不平等　二　我国における所得分布　など
  第三章　国民所得会計
  第一節　企業の取引とその会計
  一　貸借対照表と損益計算書　二　取引と会計　など
  第二節　国民生産物勘定
  一　生産表　二　附加価値表　三　国民所得表の作成　など
  第三節　セクター勘定体系
  一　セクター勘定の意義　など
  第四節　国民経済計算
  一　国民経済計算の内容　二　国民経済予算の構成　など
  第四章　国民所得水準の決定
  第一節　概説
  一　予備的説明　二　所得決定機構の基礎
  第二節　消費と貯蓄
  一　消費と貯蓄との関係　二　消費性向と貯蓄性向
  第三節　投資
  一　投資の意義　二　予想利潤と投資　三　利子率と投資　など
  第四節　所得水準の決定
  一　所得の均衡水準　二　貯蓄と投資とによる所得決定　など
  第五節　貨幣と所得
  一　貨幣の需給と所得水準　二　利子率と所得水準　など
  第五章　国民所得水準の変動
  第一節　消費及び貯蓄性向の変化と所得
  一　消費及び貯蓄性向の変化　二　消費及び貯蓄性向の変化と所得水準
  第二節　貨幣供給の変化と所得
  一　貨幣供給の変化　二　貨幣供給の変化と所得水準
  第三節　貨幣需要の変化と所得
  一　貨幣需要の変化　二　貨幣需要の変化と所得水準
  第四節　投資と利子率との関係の変化
  一　予想利潤の変化と投資需要の変化　二　投資の限界効率と利子率　など
  第五節　投資の変化と所得
  一　乗数　二　乗数理論の前提　三　誘発投資と加速度原則　など
  第六節　国民所得と雇傭水準
  一　賃金率と雇傭水準　二　物価及び国民所得の変動と雇傭水準
  第六章　国民所得水準の安定
  第一節　安定政策の意義
  一　安定と進歩　二　安定と完全雇傭
  第二節　財政政策と国民所得水準
  一　出発点の形式的説明　二　拡張的財政政策の内容　など
  第三節　財政政策による安定化の限界
  一　均衡財政の現実的限界　二　赤字支出の財源別作用　など
  参考文献
  索引
  

国民所得分析（現代経済学叢書）（講談社） [電子書籍] の商品スペック